IDC Japan（竹内正人代表取締役）は、2010年の国内コラボレーティブ/コンテンツアプリケーション市場予測を発表した。2010年の国内コラボレーティブ/コンテンツアプリケーション市場規模は940億8800万円で、前年と比較して3.7％の成長だった。

　コラボレーティブアプリケーション市場は、統合コラボレーティブ環境が2009年の大きな落ち込みから回復したことがプラス成長に寄与した。また、顧客にとって投資効果を理解しやすいチームコラボレーティブアプリケーションや会議アプリケーションは堅調だった。

　コンテンツアプリケーション市場でも、従業員同士の情報共有基盤の更新需要やウェブコンテンツ管理、コンプライアンス対応などのソリューションが顧客の支持を得て、プラス成長に回復した。

　11年の国内コラボレーティブ/コンテンツアプリケーション市場は、東日本大震災の影響を受け、前年比成長率マイナス3.7％、市場規模は905億8100万円と予測。10年～15年の年平均成長率（CAGR）は2.2%、15年の市場規模は1047億3600万円とみる。12年以降は、震災復興需要とユーザーのリプレースで投資が回復し、緩やかな成長軌道に乗るとする。機能市場ごとの内訳では、会議アプリケーション、ソーシャルプラットフォーム、検索/ディスカバリソフトウェアが成長率の高い分野として期待できるという。

　冨永裕子ソフトウェア&セキュリティシニアマーケットアナリストは、「国内コラボレーティブ/コンテンツアプリケーション市場を堅調に成長させるために、ベンダーは顧客の事業継続性リスクに耐えうるコラボレーション基盤の提供とともに、既存のパッケージソフトウェアや関連ソリューションを補完するSaaS、ソーシャルメディア、モバイルテクノロジーといったコンシューマITを事業ポートフォリオに取り入れ、ビジネスモデルを再構築することが必要」と分析している。（信澤健太）