データセンター（DC）やクラウドのサービスを手がけるIDCフロンティア（中山一郎社長）は、ビッグデータ事業に乗り出す。この1月、営業や開発のメンバーを集め、社長直轄の専任組織として、ビッグデータの事業化に取り組む「ビッグデータ戦略グループ」を立ち上げた。既存の営業部隊に依存しないかたちで、分析基盤などのセールス活動を行う。ユーザー企業の業務上の課題をよく知っているシステムインテグレータ（SIer）とも手を組んで、コンサルティングを含めたサービス提供で案件の獲得につなげる。

　同社は、米トレジャーデータのプラットフォームを採用し、自社のDCインフラに乗せることによって、クラウド型でビッグデータの解析ができる仕組みをつくった。小売や金融、ソーシャルメディアといった業種のユーザー企業に提案し、情報活用で顧客向けサービスを改善したり、新たにつくったりすることができるツールとして訴求する。ビッグデータ戦略グループの活動を束ねる赤星智子・グループリーダーは、「DCやクラウドサービスとの連携によって、ビッグデータを切り口に、インフラ案件を活性化させたい」と構想している。

　このところ、DC/クラウドサービスのコモディティ化やベンダー間競争の激化が進んでいるなかにあって、インフラ案件にビッグデータなどの付加価値をつけることにより、利益の創出につなげることがITベンダーにとって急務になっている。

　調査会社のIDC Japanによると、ユーザー企業の業務部門がビッグデータ活用の重要性を認めるケースが増えているという。とくに、従業員数が5000人以上の大手企業では、（テストを含め）ビッグデータを活用したり、活用を検討している比率は3割に達する（図参照）。しかし、IDC Japanは、「ITベンダーは実証実験を通じて、現実的な収益貢献を成功させることが重要」と捉えている。単にツールを提供するだけでは、中長期的に案件獲得につながらない可能性が高くなるというわけだ。

　その打開策として、IDCフロンティアは、「パートナーの力を借りて、コンサルティングも合わせて提供することに注力する」（赤星グループリーダー）方針だ。相乗効果を図りながら、将来、ビッグデータ事業の売上比率をクラウド事業と同等の水準に引き上げることを目指す。（ゼンフ ミシャ）