ソフトバンクモバイル（宮内謙社長）は4月10日、アップルの腕時計型端末「Apple Watch」の取り扱いを都内2店舗で開始した。素材に18金を用いた高級シリーズを除く全モデルが展示されており、試着と購入予約が可能。発売日は4月24日。

　ソフトバンクモバイルが取り扱うのは、「Apple Watch」（税別66,800～132,800円）および「Apple Watch Sport」（税別42,800～48,800円）の2シリーズで、100万円を超える高級シリーズ「Apple Watch Edition」は対象外。取り扱い店も、「ソフトバンク銀座」と「ソフトバンク表参道」の2店舗のみで、現時点では他店での販売やネット販売を始動させるかどうかは未定だ。

　ソフトバンクモバイルがこれまで取り扱ってきた「iPhone」とは異なり、Apple Watchには、「通信契約とのセット販売で料金を割り引く」といった優遇制度は設けられていない。だが、同社のiPhone利用者（iPhone 5以降）に対しては、月々の携帯電話料金と合わせて分割で支払える割賦販売のサービスを提供する。なお、一括払いを選択した場合の販売価格はアップル直営店と同じだが、分割払い時の価格は未定で発売日までに決定するとしている。

　ソフトバンクモバイルによれば、現時点でApple Watchの販売を手がける通信キャリアは世界でも同社のみという。そのため、今回の取り組みは、ソフトバンクモバイルにとっても、また、アップルにとっても「試験的な試み」であるようだ。とはいえ、ソフトバンクモバイルで売り出した以上、アップル側にも相応の対応が求められる。とりわけ、Apple Watchのような新しいコンセプトを持ったウエラブル・デバイスの場合、開発元のスタッフが、購入を希望するすべての顧客に対して、機能やデザイン、装着感などをしっかりと伝えなければならない。そのため、ソフトバンクモバイルの店内では、ソフトバンクショップの従業員に混じって、アップルの名札を付けたスタッフも説明にあたっていた。