レノボ・ジャパン（レノボ）は、日本を含むアジア地域の16～25歳の生徒学生と11～15歳の子どもをもつ保護者を対象にコロナ蔓延後に行われた遠隔授業と学習体験についてコロナ前との比較調査を実施した。


　現在新型コロナウイルスデルタ株の若年層への急速拡大で、日本でも再び遠隔授業の実施が現実味を帯びている。20年度には、日本でGIGAスクール構想として小中学生に学習用のPCもしくはタブレット端末の情報端末が配備されている。今回の調査では、子どもたちがこれらの端末を使いこなす上での課題や在宅のメリット、デメリットなどについて聞き出している。

　コロナの感染拡大以前、日本では遠隔授業の実施率が13％と調査を行ったアジアの各市場の中でかなり低い水準にあったが、昨年の緊急事態宣言以降に遠隔授業が一気に広まり、導入割合が51％となった。しかし、インド、香港、インドネシア、フィリピン、マレーシアなどが70％を超えているのに対して低い数字となっている。

　遠隔授業のメリットとして、半数以上が「自宅などの快適な場所からアクセスできる」「通学時間を削減できる」と回答しており、緊急的な措置を超えるメリットがあることが分かった。これらの数字で日本とアジア全体に有意な差はなかった。

　また、遠隔授業を行うにあたり、テクニカルトラブルが発生しても日本では「自分で解決する」が32％、「クラスメイトや友人」が30％と高く、「両親、その他の大人の家族」や「教師や学校関係者」を上回った。生まれたときからインターネットやデジタルデバイスが身近にあったデジタルネイティブな世代であることから、多くはテクノロジートラブルを大人の手を借りずに解決できていることが推察される。

　一方で遠隔授業の課題として、「家庭では集中できない」が40％、「友人と直接会えないことで孤独を感じる」が38％だった。

　今回の調査結果から、デジタルネイティブな日本の子どもたちは機器のトラブルも自己解決できるなど、アジア各地区の子どもたちと同様にICTを使いこなす能力が育まれていることが分かった。一方、遠隔授業の実施率で日本はアジアトップクラスの市場に比べまだ高いとはいえず、教育機関が配備されたGIGAスクール端末の利活用を進める途中段階にあることを示している。

　現在、若年層に拡大を続けるコロナウイルスの封じ込めのために遠隔授業を徹底するには子どもたちの気分転換にもなり、また先生と児童生徒、児童生徒間のコミュニケーションが促進されるようなカリキュラム実施が重要になるとしている。