メールセキュリティー製品を手掛けるVade Japanは、2025年の上期にサイバーセキュリティー訓練サービス「Security Awareness Service」の提供を予定する。高度な疑似攻撃メールによる訓練を行い、スコアリングすることで企業のセキュリティー意識の向上を図る。価格は月額351円（1ユーザー）。

　同サービスは、独自のスピアフィッシングエンジンとAIを活用して、従業員一人一人に合わせた疑似攻撃メールを作成。メールを受信した従業員は、攻撃メールと判断して「報告する」のボタンをクリックするのが正解となるが、記載されているリンクをクリックした場合は、警告画面と動画などのトレーニング用コンテンツが表示される仕組みだ。