ヤマト運輸のネット通販向け宅配サービス「EAZY（イージー）」では、従来の“宅急便”とは異なる新規の情報システムを構築している。増え続けるネット通販に対応するためEAZYでは外部の協力会社を積極的に活用しており、情報システムも協力会社の従業員の手持ちのスマホと連携する「BYOD方式」を採用。ヤマト運輸の社内のシステムと協力会社のBYODの端末との情報連携に際しては、複数バーコードの高速・高精度の読み取りとARで、スマホと相性のよいスイスのスキャンディットの技術を組み合わせることで、使い勝手のいいシステムに仕上げた。
（取材・文／安藤章司）

「宅急便」と「通販」は似て非なるもの

　EAZYは、増え続けるネット通販向けに2020年6月にスタートした宅配サービスで、外部の運送会社を積極的に活用する点が従来の“宅急便”とは大きく異なる。直近ではEAZYに従事する協力会社のドライバーは1万6000人余りに拡大。ヤマト運輸の社員を中心とするセールスドライバーを支援する既存の宅急便用のシステムでは十分に対応できないため、EAZY向けに別途システムを構築した。
 
　従来の宅急便は、例えばお中元やお歳暮、故郷の両親からの物品の仕送りなどを想定しており、ヤマト運輸のセールスドライバーが集荷し、料金をもらい、集荷所に運び込む。宅配するときも受取人が不在の場合は不在連絡票を入れて再配達をするなど、複雑な業務フローとなっている。ヤマト運輸の齊藤泰裕・EC事業部ゼネラルマネージャーは、「セールスドライバーはその名前を示すように営業活動を通じてヤマト運輸の根幹を支えるドライバーという位置づけ」だと話す。

　それに対して、EAZYの主な対象となるネット通販の場合は、受取人が自分で購入し、配達日時も指定するなど、基本的に受取人がコントロールできる特性を持つ。客先への集荷の必要はなく、配送に特化していることから協力会社を活用しやすい。また、アマゾンや楽天といったネット通販の取扱量はかねて増加傾向にあり、コロナ禍期間中の巣ごもり需要で「伸びに一段と勢いがついた」（齊藤ゼネラルマネージャー）ことから、ヤマト運輸の社内リソースだけでは荷物を捌き切れない事情もある。

　EAZYでは、複数の協力会社に配送業務を委託することから、既存のヤマト運輸社内の情報システムをそのまま使うわけにはいかない。そこで、協力会社のドライバーが個人で使っているスマホに専用アプリを入れてもらうBYOD方式を取り入れた。協力会社のドライバーが所持するスマホのカメラ機能で荷物のバーコードを読み取ると、配達する順番と照らし合わせて、トラックの荷台のどこに積めば最も効率がよいかをスマホの画面に示すようにした（左下図参照）。中核技術はスイスに本社を置くスキャンディットのバーコードの高速・高精度の読み取りとARの技術だ。