「見張られているような気がする」など、マイナスなイメージをもたれることが多かった監視カメラですが、最近では街中、駅の構内、エレベーターの中でも目にするようになりました。2020年の東京五輪開催に向けて、さらに設置台数は増えていくでしょう。

 昨年の話にはなりますが、アフガニスタンの米国大使館は、使用していた中国製の監視カメラを撤去しました。ぜい弱性が見つかり、映像データを外に転送する疑いがあったためです。安全や安心、または利便性のために今後増加していくIoT機器も、同じように悪意のある人に利用される可能性があります。サイバー攻撃に対する備えはますます重要になります。

 NECは2014年に、顧客のネットワークやウェブサイトを24時間365日体制で監視する「サイバーセキュリティ・ファクトリー」を設立しました。日本のほか、シンガポール、オーストラリアなどにも拠点を設け、そのすべてで顧客のシステムを監視しています。サイバーセキュリティ・ファクトリーは中央に世界地図が表示され、それを囲むように端末が並ぶ、さながらヒーローの指令室のようですよ。(山下彰子)