Windows Vistaの登場に伴い、アップルコンピュータ日本法人が積極的な販売施策を展開している。Windowsからの乗り換え促進に向けた取り組みや、学生および保護者を対象にした特別販売キャンペーンなどで、Macの販売拡大に乗り出している。

　BCNランキングによると、2007年2月のアップルのPCシェアは3.7%。Vista発売の影響を受けて、話題がWindowsに集中したことで、シェアは前年同月の4.3%からは若干低下しているが、それでも、アップルのメーカー別の順位は、前年同月の9位から、7位に上昇している。

　同社では、Vista発売にあわせて、OSに関心が集まっていることに着目。Vistaで実現しているいくつかの機能が、すでにMac OS Xで採用されていることなどをウェブや広告を通じて強調している。

　また、オンラインのアップルストアでは、Vista購入を検討しているユーザーに対して、現在のWindowsユーザーが使用している周辺機器がMacでも使えるかどうかの検証や、Windowsマシンからのデータ移行や互換性についての情報提供などを行っている。そのほか、Windowsマシンの下取り価格について、標準査定価格をさらに10％アップするといった施策も展開中だ。

　「Vistaの本来の機能を活用しようとすると、システム単価が上昇する。Macならば、同等の機能をより低価格で提供できる」（アップルコンピュータ日本法人）という。

　さらに、入進学需要を狙って、学生向けの販売キャンペーンにも力を注いでいる。同社では、通常時も希望小売価格の7－10%引きとなる学割制度を導入しているが、今年5月までの期間限定で、学生がPCとiPodを同時購入した場合には、iPodの価格に相当する1万7800円を割り引く意欲的なキャンペーンを実施中だ。対象を学生およびその保護者、教育関係者としていることから、かなり広範な対象範囲となっている。

　また、Office 2004学生応援キャンペーンとして、学生や一般を対象に、MacとOffice 2004の同時購入者に同ソフトを最大25%引きで販売するといった取り組みも行っている。

　Vistaに注目が集まるなか、アップルが巻き返しを狙った施策を着々と進めている。