需要回復と新たな課題

　日本電気大型店協会（NEBA、岡嶋昇一会長）が、個人向けパソコンの販売に尽力する姿勢を改めて明確にした。岡嶋会長は、「パソコンに対し、ユーザーは決して興味をなくしていない」と明言。「販売はプラスに進むだろう」とみる。もっともこれは、多分に〝期待値〟が込められた発言のようだ。実際、NEBAがこのほど開催した会員企業向けセミナー終了後の懇親会で、岡嶋会長は、薄型テレビやDVDレコーダーなどデジタル家電機器の販売について、「昨年度に引き続き、今年度も大幅なプラス成長を遂げるだろう」と、冒頭の挨拶で意気揚々に語った。一方、パソコンについては何も言及しなかった。

　この背景には、「今年4─6月は、液晶テレビの販売が前年同期の3倍もしくは3.5倍になる。瞬間では4倍以上になる時期もあるだろう」（岡嶋会長）と、昨年、需要に火がついたデジタル家電機器がコンシューマ市場の主役に躍り出た現実がある。また、「昨年は冷夏によりエアコンの販売が不振だった。しかし、今年は例年通りの暑さが予想され、エアコンの販売増が見込まれる。冷蔵庫や洗濯機も技術革新により需要が高まっている」（同）と、デジタル家電機器の勢いに乗り、白物家電の拡販も図っていこうという姿勢が伺える。ただ、こうした状況下にありながらも、岡嶋会長が敢えて「パソコンユーザーは決して興味をなくしていない」と言い切る理由には、ここにきて個人向けパソコン需要に変化が生じつつある点が挙げられる。

　岡嶋会長がパソコンに期待を寄せるのは、メーカー製であればAV（音響・映像）機能を搭載した機種。「今夏にアテネオリンピックが開催されるため、ユーザーのニーズも高い」と強調する。一方、非AV機能のパソコンでは、ホワイトボックスや中古パソコンが好調に推移し、パソコン市場全体を下支えするまでになっている。業界関係者の間に「パソコン市場のシュリンクがここまで続けば、さすがに落ち着くのではないか」という見方が強まるなかで、映像関連ニーズに支えられAV機能搭載機であれば購入者が増えるという期待と、ホワイトボックスや中古パソコンで利益を増やしていける手応えをNEBAも再認識したといえる。とはいえ、手放しで喜べる状況にないことも事実だ。

　ニーズが高まる映像関連では、AV機能搭載パソコンとデジタル家電の需要がバッティングする可能性がある。どちらの商品を購入するかは「ユーザーが決めること」（岡嶋会長）であるにせよ、NEBA会員企業のショップ関係者も「粗利率を考えると、テレビやDVDを販売した方が利益になる」というのが本音。「高画質で視聴したいというお客さんは、あくまでテレビを購入する。いくらAV機能が付いているからといって、パソコンを購入しようとは考えない」と言い切る。

　別のショップ関係者も、「さほど大画面でなければ、ユーザーは液晶テレビとDVDレコーダーの両方を購入しても、パソコンよりは安価に済むケースもある」という。デジタル家電の低価格化が進めば進むほど、パソコンに対する値下げ圧力も一層強まるという構図だ。ホワイトボックスや組立パソコンについても、最近になり販売に力を入れ始めるショップが増えており、プレーヤーの増加で、今後激しい競争が繰り広げられることは必至だろう。ここにきて需要が戻りつつあるパソコン市場だが、利益確保という面では依然〝前門の虎、後門の狼〟という状況には変わりないようだ。佐相彰彦●取材／文