大手SIerのJBグループは事業会社の連携を強化する。グループ11社の製品・サービスを総合的に束ねる社内組織「JBグループソリューションセンター」を今年に入ってから本格的に稼働させた。どの事業会社からでもグループが持つ商材をスムーズに提供する仕組みを強化する。ここ数年、グループの再編やM&A（企業の合併・買収）を積極的に進めてきたが、ややもすれば整合性に欠けるケースもみられた。ソリューションセンターを軸に、事業会社同士のシナジー効果を高めることでビジネス拡大を目指す。（安藤章司●取材／文）

M&A、グループ再編を加速

　JBグループは昨年11月に九州の新日本製鐵系SIerのソルネットを子会社化し、グループ事業会社を計11社に増やした。これまでにも2003年に名古屋の製造業に強いシーアイエス（CIS）、05年に東京のNSISSをグループ会社に迎えるなどM&Aを積極的に推進。そのほか、JBCC本体のITサービス事業を切り出した事業会社JBサービスを昨年4月に設立している。一方で、中国でのオフショア開発を円滑に行うためのブリッジSE会社・JBDKを今年3月末で解散するなど再編も加速させる。

　M&Aや再編によってSI・ITサービス事業を拡大させるとともに、付加価値ディストリビューション（VAD）やITサプライの販売事業にも注力。今年度（08年3月期）の連結売上高は過去最高の1000億円に到達する見通しだ。

　しかし、来年度以降も引き続き業績を伸ばしていくためには、「グループ事業会社の相乗効果をより高める必要がある」（JBCCホールディングスの石黒和義社長）と判断。今年からグループ各社が持つ製品やサービスの整合性を高めるためにJBグループソリューションセンターを本格的に立ち上げた。

グループ全体で年商1200億円に

　SI・ITサービス分野では、プログラマ・SEを多く抱える開発系SIerのソルネットに加えてCIS、NSISSとの連携強化を急ぐ。JBCC本体でもSIリソースは持つが、日本IBMのプロダクトの販売パートナーから成長してきた経緯もあり、開発系の大手SIerに比べて力不足の側面があった。システム開発面においてもグループ会社との連携をさらに密接にし、大型のSI案件への対応力を高める。

　例えば、JBCC本体の営業拠点がSI案件を受注したときは、必要に応じてソルネットの開発リソースを活用。ソルネットが持つ約400社の顧客企業に向けてはJBグループが持つ業務アプリケーションソフトやITサポートサービスを提案する。JBグループソリューションセンターではグループ会社向けのサービスメニューも整備していることから、ソルネット単独では力が及ばなかった多様なサービスを提供できるようバックアップする。

　ソルネットの年商規模は40億円弱で、これにJBCC本体の九州拠点の売り上げを足し合わせると60億円規模になる。JBグループのシナジー効果を高めていくことで、今後5年以内をめどに九州地区でのグループ年商100億円への拡大を目指す。九州地区は自動車など製造業の集積が進んでおり、「鉄鋼メーカーで培った製造業のノウハウとJBグループの総合力を生かす」（ソルネットの熊田英敏社長）ことでビジネス拡大を図る。

　名古屋のCISは製造業向けに多くの実績を持つSIerだが、顧客は中部地区に限られる傾向があった。同社では自身が持つ製造業向けSIサービスをメニュー化する作業に力を入れており、首都圏や九州での展開を狙う。一方、東京のNSISSは流通業向けの販売管理などに強みを持っており、CISと同様に全国展開を加速させる余地は十分にある。ソリューションセンターがハブの役割を果たすことで、各事業会社が持つ商材をスムーズに流通させる。

　VAD専業会社のイグアスは、日本IBMの商流変更の追い風もあり、向こう数年間で今年度見通しの2倍余りの500億円近い規模に成長する可能性がある。ITサプライの販売も売り上げを押し上げる。収益はSI・サービスで確保し、トップラインはイグアスなど製品販売で伸ばす多面的な戦略を打ち出す。グループの相乗効果を最大限に発揮していくことで、2－3年後をめどにJBグループ全体で最低でも年商1200億円規模への拡大を視野に入れる。