SIerの医療ITビジネスへの取り組みが活発化している。ビッグデータ分析やスマートデバイスの活用、従来の医療ITシステムを補完する領域に進出するケースが増加。これまでの医療ITビジネスは電子カルテやレセプトコンピュータ（レセコン）など基幹業務系が中心だったが、今後は地域医療連携ネットワークの拡充を見越した“すそ野”領域に焦点を当てるケースが一段と増えていくとみられる。

　SIerが相次いで強化するのは、医療ITビジネスのなかでも「周辺領域」といわれる部分だ。東芝情報システムは強みの組み込みソフトを応用して、スマートデバイスと医療ITシステムとの連携を強化。日立システムズはクラウド型の疲労・ストレス検診システムを活用したビッグデータ分析サービスに取り組む。また、富士通マーケティング（FJM）は手薄だった院内会計システムを拡充することでIT活用を推進する。

　富士通、日立製作所、東芝は、それぞれ医療分野では独自の強みをもつ大手メーカーだ。グループ傘下のSIerとしては、こうした強みを補強するかたちで、周辺領域でのビジネス拡大に力を入れる。医療ITビジネスを俯瞰してみると、図に示したように、医療ITシステムは地域で一体となった情報ネットワークシステムへと変化しつつある。国は、情報を共有し、医療連携を強めることで医療サービスの品質を高め、最終的に増え続ける医療費の抑制を狙う。


　地域医療連携の情報ネットワークをより細かくみていくと、スマートデバイス活用ニーズが高い領域と、ビッグデータ分析ニーズが高い領域に分けられる。地域密着度の高いエリアでは、タブレット端末などのスマートデバイスで、診療や医薬品の処方、介護などといった記録を確認したいというニーズが拡大。一方で、企業や学校、研究機関、役所などは、社会や集団の全体的な健康をビッグデータ分析によって把握したいというニーズが強い。

　東芝情報システムは、高齢化が急速に進むなかで、地域や自宅で医療や介護サービスを受ける機会が増えていることから、「地域密着度の高い領域では、モバイルを活用したIT化が進む」（恩地和明社長）とみている。同社は、スマートデバイスを活用した情報共有や、在宅医療・介護の遠隔見守りサービスを提供するサービスベンダー向けに、センサ機器と業務システムを連携させるSI案件の獲得に意欲を示す。

　日立システムズは、自社のクラウドサービスと疲労科学研究所が開発した手のひらサイズの自律神経測定器を連携させ、企業や学校、団体などの組織におけるストレスや心の変調を早期に発見できるサービス開発に取り組む。具体的には、企業や団体では定期検診にこの測定プログラムを入れることで、過度の疲労やストレスを早期に発見。疲労からくる仕事上のミスや、組織の崩壊を未然に防いだり、学校ではいじめや体罰によるストレス兆候の早期発見につなげるといった活用方法が想定されている。日立システムズの松本光義常務執行役員は、「クラウドを活用したビッグデータ分析手法をフルに活用する」ことで、ビジネス拡大につなげようとしている。

　FJMでは、中堅・中小規模の病院向けの会計ソフトの販売に力を入れる。電子カルテやレセコンではトップクラスのシェアを誇る富士通グループだが、中小病院向けの会計ソフトは手薄で、実際、多くの病院が市販の会計ソフトを使っていた。FJMはここに着目し、病院の基幹業務システムと自社の会計ソフトとのデータ連携を自動化する連携モジュールを新たに開発。モジュールは2015年度までに300セットの販売を目指す。

　有力SIerは、医療ITビジネスの多様化やすそ野領域を積極的に拡大。ビッグデータやスマートデバイス、既存の基幹システム、グループの強み補完する領域などでビジネスチャンスを掴む動きが活発化している。（安藤章司）