日本の多くの企業と公共機関は、4月1日に新年度を迎える。2014年度（14年4月～15年3月）は、ユーザー企業が景気回復を見越して積極的にIT投資を行い、官公庁や自治体、学校などの公共機関は、政府が推進するIT政策を受けて、ITに投じる費用を増やそうとしている。さまざまな業種・業態の企業・団体のなかでも、ITの利活用がまだ十分に進んでいない学校に焦点をあてて、現在のIT利用状況と、ニーズが見込める分野を探る。
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