マカフィー（田中辰夫社長）は5月12日、2021年の法人向けビジネス事業戦略を発表した。エンドポイント、ネットワーク、クラウドの領域で包括的な脅威防御とデータ保護を提供することを目指し、クラウドセキュリティ「MVISIONCloudプラットフォーム」の機能強化を進めていく方針を示した。


　説明会ではまず田中社長が登壇。20年はリモートワークの急増に伴い、クラウド環境のセキュリティ強化需要が拡大したことを受けて、同社ソリューションの導入が進んだことなどを説明。21年度については「サイバーセキュリティのプラットフォーマーとしてすべての脅威経路において、包括的な脅威防御とデータ保護を提供する」と話し、「デバイスからクラウドまでを保護」「クラウドファーストな構成・考え方」「将来を見据えたセキュリティ運用」を事業戦略のキーワードとして挙げた。

　製品では、SASE（Secure Access Service Edge）に対応する「MVISION Unified Cloud Edge（UCE）」、パブリッククラウド上のアプリケーションとデータを保護する「MVISION Cloud Native Application Protection Platform（CNAPP）」、XDR（Extended Detection and Response）の「MVISION eXtended Detection ＆ Response（XDR）」を注力商材として紹介した。

　特にSASEは、多くのセキュリティベンダーが注力している分野で、各社から新サービスが市場に投入されている。こうした状況について同社セールスエンジニアリング本部の櫻井秀光・本部長は「UCEはセキュアWebゲートウェイ、CASB、DLP、Web分離機能を統合、『SASEプラットフォーム』として提供することで他社との差別化を図ることができる」と説明した。

　マカフィーは3月、法人向け事業を米ファンドのシンフォニー・テクノロジー・グループに売却する方針を発表している。田中社長は「今年末に売却が完了し、その後、新会社となるが、提供するソリューションに変更はない」と述べた。（岩田晃久）