「ChatGPT」に代表される生成AIが注目を集めるようになった2022年来、AIモデルの構築に欠かせないGPUの需要が急速に高まっている。中でも、最大手である米NVIDIA（エヌビディア）の高性能製品は供給が追いつかない状況が続いており、先進企業やクラウド事業者の間で国際的な“争奪戦”が繰り広げられている。沸き上がるAIブームをどのように今後のビジネス拡大につなげるか、エヌビディア製品を扱う各社の取り組みを取材した。
（取材・文／堀 茜、安藤章司、齋藤秀平　　編集／日高 彰）
 

販売の現場では「前年比倍増以上」の勢い

　「この数カ月で劇的にビジネスが動き始めているような感触だ」。ディストリビューターとしてエヌビディア製品を国内市場で販売するマクニカクラビスカンパニービジネスソリューション第2統括部の森裕介・営業第1部長はこのように述べ、22年11月のChatGPT登場以降、エヌビディアのGPUやAI関連製品の動きが急激に活発化しているとの認識を示した。特にハイエンドのGPUの需要が高まっており、次第に納入までのリードタイムも長くなる傾向にある。23年度に入ってまだ半年足らずだが、同社は本年度のエヌビディア製品の売り上げについて前年度比2倍以上を確実視しているという。
 
　森部長は「生成AIを活用したいという動きが活発化する中で、GPUの需要が高まり、世界的にリソースの取り合いのような状況になってきている」と説明する。米OpenAI（オープンエーアイ）は大規模言語モデル「GPT-4」の構築に数万基のGPUを利用したと言われているように、生成AIの開発・運用には莫大な規模のGPUリソースを必要とする。

　生成AIの登場によってAI向けのIT基盤に対して投資する企業が増加したのと同時に、企業が投資を決めるまでの期間が短くなっていることも特徴として挙げられるという。「通常であれば、大きい投資は時間をかけて決定する企業が多いが、GPUに関しては投資決断までの期間が短くなり、スピードが相当早くなってきている」（森部長）。GPUの需給ひっ迫は深刻化しつつあり、できるだけ早く発注しないと、納入までの時間が延びてしまう。AIを使ったサービス提供が遅れ、ビジネスの損失につながるという危機感から、AI活用を検討する企業は思い切った判断を迫られているようだ。