エプソンのインクジェットプリンタが、学校や病院、自治体など環境性能を重視する業種で高く評価されている。インクジェット方式はレーザー方式に比べて低消費電力で省エネ性能が高く、国連のSDGs（持続可能な開発目標）や省エネに取り組む企業・団体が積極的にインクジェットプリンタを選ぶ動きが加速。エプソンは、ユーザー企業が低速機から高速機まで幅広いラインアップのインクジェット複合機・プリンタを月額定額で使える料金プラン「エプソンのスマートチャージ」を提供し、これまでカラー高速機の導入をためらっていたユーザー層への販売を増やしている。
   

インクジェット技術の低消費電力

　学校現場では、日々の印刷に膨大な時間がとられており、先生が印刷する時間帯が休み時間や放課後に集中し「印刷渋滞」が発生するなどの課題があった。折しも文部科学省の推進するGIGAスクール構想によって学校のIT化は急速に進んでおり、施設全体の電力消費も増大。「少しでも省エネ性能の高い機材を選びたいというニーズが増えていることからエプソンのインクジェットプリンタを選ぶケースが増えている」と、エプソン販売の子田吉之・販売推進本部スマートチャージMD部部長は話す。
 
　学校向けには、定額料金プラン「エプソンのスマートチャージ」の専用プラン「アカデミックプラン」を2019年11月にスタート。同プランで毎分100枚※の印刷速度を誇るA3高速カラー複合機「<LX>シリーズ」を選べるようにしたことで、印刷渋滞を解消できるようにした。

　アカデミックプランでは、定額で印刷できる枚数はカラーとモノクロの区別をなくしたり、夏休み期間で印刷枚数が少ない月にその分を他の月で使えたりするなど、予算の範囲内で気兼ねなくカラー印刷ができるよう柔軟性あるプランに設計した。子田部長は、「学校現場では児童・生徒の学習効果を高めるためにカラー印刷の需要が多いにもかかわらず、カラー印刷を我慢している学校が少なからずあった」と指摘。プランの範囲内でカラー印刷が気兼ねなく使えることからコミュニケーションの幅が広がり、教育の質向上につながっている。

　病院や自治体、電気、ガス、水道といった社会インフラを支える団体でも、消費電力が少ないことを理由にエプソンのインクジェットプリンタを選ぶケースが増えている。地震などの災害発生時に電気が止まり、施設に備え付けの非常用発電機で事業を継続する際、省エネ性能が高い機材は重宝するのがその理由だ。限られた電力で事業を継続するに当たって、レーザー方式のプリンタに比べて低い消費電力が大きな価値を見いだしている。病院や診療所では、インクジェットプリンタの1枚目を印刷開始するまでの時間がレーザー方式のプリンタに比べて大幅に短く、『患者を待たせない』ことも大切な評価ポイントになっている。

手間要らずの定額料金プランも好評

　また、IT機器の専任の保守人員がいない小売店舗などの現場業務では、定額料金プラン「エプソンのスマートチャージ」の選択肢の一つである「オール・イン・ワンプラン」が好評だ。交換時期のタイミングで消耗部品をユーザー先に送り届けることができるため、ユーザーは消耗品の発注の手間を気にすることなく使える。

　さらに、コロナ禍での分散ワークやリモートワークでSOHO化、ダウンサイジング化するオフィス環境と、省電力のインクジェットの特性は相性がいい。14年にスタートしたエプソンのスマートチャージは、サービス対象となる機種を随時増やしており、例えばSOHOではA4プリンタ、メインオフィスではA3高速カラー複合機を使うなど変化するオフィス環境に合った機種が選べる。

　顧客体験の良さもあって、新規ユーザーの獲得や初期のユーザーの契約更新が増加。20年のエプソンのスマートチャージの契約数は前年比で大幅に伸びた。今後もオール・イン・ワンプランをはじめとするエプソンのスマートチャージの利便性の良さを訴求していくことで累計契約数を積み上げていく方針だ。

　エプソンのインクジェットプリンタの低消費電力による環境性能の高さ、毎分100枚※の高速印刷による生産性の良さが、現場の業務改革や事業継続の体制整備に取り組むユーザー、またSDGsを実践する企業・団体にとって、従来のプリンタにはなかった大きな価値を生み出している。

環境配慮型商材、乾式オフィス製紙機

　もう一つ、環境配慮型商材に「PaperLab（ペーパーラボ）A-8000」がある。使用済みのコピー用紙を繊維化し、結合・成形して再生紙をつくりだす機械で、水を使わない※ため、大がかりな給排水設備を準備する必要がなく企業や官公庁などのオフィス内で運用できる。セイコーエプソンが16年に世界で初めて商品化した。10枚の使用済みのコピー用紙から7～8枚の再生紙をつくるもので環境負荷の低減に役立つ。また繊維レベルに分解でき、機密文書の完全抹消にも使えることから自治体や大企業を中心に販売数が伸びている。
 
※機器内の湿度を保つために少量の水を使用します。