日立製作所(古川一夫社長)のブレードサーバーを中心としたビジネスが好調だ。最近では、SMB(中堅・中小企業)やデータセンター(DC)などをユーザー企業として獲得。基幹システムにブレードサーバーを導入する案件が増えており、順調に販売を伸ばしている。

 同社は、ブレードサーバーの販売で今年度(2008年3月期)上期に前年同期の2倍以上を達成。“小型高集積モデル”と銘打った戦略的ブレードサーバー「BS320」の需要拡大が好調の要因で、「SMBやDCに対して順調に販売できた」(宇賀神敦・統合プラットフォーム販売本部長)としている。ハイエンドモデルの「BS1000」では、IPF環境だけでなく今年10月からインテル製プロセッサ「Xeon」にも対応可能になった。「オープン環境でIPFとIA32の両環境に対応した仮想化を提供できるのは当社だけ」とアピールする。

 今年11月には、SAS(シリアルアタッチドSCSI)対応のストレージ製品とネットワーク製品を市場投入。これにより、SMB向け仮想化ビジネスにも本格的に着手する。「SMBはサーバー統合が主流で、仮想化に関する意識は現段階では低い。SAS対応で価格を抑えることで、SMBでも仮想化ニーズを高めていく」としている。

 データセンター向けに対しては、新しいビジネス創造の提案でブレード導入を訴えていく。「データセンターのビジネスはホスティングやハウジングが中心だ。そこで、SaaSやASPなどアプリケーションを絡めたサービス提供を促している」という。また、データセンター省電力化プロジェクト「クールセンター50」を立ち上げたことで「環境面からもブレード導入を進める」としている。こうした取り組みで、下期のブレードビジネスを「前年同期の1.5倍に引き上げる」方針である。