中国・西安市に開発拠点をもつソフトロード（劉忱社長）が、オフショア開発で実績を積み上げている。約260人の開発者を保有する西安市の開発拠点を活用し、日本のITベンダーの開発プロジェクトに協力会社として参画。NECグループやNTTソフトウェア、三菱電機インフォメーションテクノロジーなどの大手ITベンダーからの受注実績がある。最近ではユーザー企業との直接取引が増加、存在感を高めつつある。

劉忱社長

　西安市のソフト開発者は、IT先進地区である北京市や上海市に比べて開発者の人件費が約20％安く、離職率も低い地域特性がある。ソフトロードの離職率は3％で、「育成したIT人材の流出が少なく、開発ノウハウを蓄積しているのが強み」（劉社長）。日本本社には、日本と中国それぞれの言語と商習慣、ソフト開発手法を知る人材を約40人揃えており、「『ブリッジSE』の能力の高さも高い評価を得ている」（同）。

　「SRM（システム・リフォーム・メソッド）」と呼ぶ、情報システムのマイグレーション手法を用いた開発が特徴で、通常のマイグレーションに比べて高品質で短納期、低コストでシステムをマイグレーションできることも強みになっているという。今後は「SRMを活用したオフショア開発ベンダーとしてアピールし、受注を拡大させたい」と劉社長は意気込んでいる。

　西安市は中国のなかでは、北京市、上海市、深・市に次いでソフト開発会社が多い市。ソフト開発の4大都市の一つに名を連ねる。市内には、約630社の企業が入居して5万人ほどが働くソフトウェアパークがある。（木村剛士）