IT調査会社のIDC Japan（竹内正人代表取締役）は、2009年の国内仮想環境管理ソフトウェア市場の実績と14年までの予測を発表した。

　09年の市場規模は、対前年比34.4％増の101億300万円で、09年－14年の年間平均成長率（CAGR）は33.8％と予測した。この結果、14年の市場規模は09年の4倍以上となる433億円に達するとみている。

　長期的に伸びる要素として、IDC Japanは「ユーザー企業は、仮想環境の運用管理コストの削減に着目し始めている。ハイパーバイザーで構築された仮想環境を効率的に管理するソフトの導入が進む」と説明している。

　IDC Japanの入谷光浩・ソフトウェア＆セキュリティマーケットアナリストは、「仮想化によるサーバー統合によって、初期導入コストの削減効果は間違いなく発揮できる。しかし、仮想化技術の導入で大きなROIを享受できるのは、統合された後のシステム運用にある。ソフトベンダーやソリューションプロバイダは、仮想環境の運用管理ではどのようなシナリオが必要か、どのようなロードマップで製品やソリューションを提供していくのが最善かを明確に示すことが重要」と話している。

　今回の調査の仮想環境管理ソフトの定義は、「仮想サーバーまたは仮想サーバーで稼動する処理に対して、プロビジョニングやモニタリング、パフォーマンス管理など、運用管理を行うために必要な機能を持つソフト」とした。対象は、WindowsやUNIX、Linuxをサポートするサーバーで稼動するものだけで、ストレージ、ネットワーク、デスクトップに特化した運用管理ソフトウェアは含んでいない。