IDC Japan（竹内正人代表取締役）は、4月4日、国内クラウドサービスの市場予測を発表した。

　2010年の国内クラウドサービス市場規模は454億円で、前年から45.3％伸びた。複数のIT事業者が本格的にサービスが提供し始めたほか、ユーザー企業がソーシャルアプリケーションを稼働させるIT基盤としてクラウドを採用するケースが多くみられたことが主な要因。IDC Japanでは、「クラウドはバズワード（流行語）としての役割を終え、当然のサービス、ビジネスモデルとしてIT市場に定着する」としている。

　今後は、「11年をピークとして前年比の成長率は低下していく」としているものの、右肩上がりで成長するとみている。10～15年の年間平均成長率（CAGR）は33.8％で、2015年の市場規模は1947億円に達する見込み。なかでも、PaaS（Platform as a Service）の成長率を高くみており、15年の国内PaaS市場は10年の6.7倍の699億円に達するとしている。

　IDC Japanの松本聡ITサービスグループリサーチマネージャーは、市場は伸びていくものの、ITベンダーの競争は激化すると予測。「ITベンダーの淘汰が始まろうとしている。ITベンダーが、インフラストラクチャからアプリケーションまで、全方位的な事業を有することは価値があるが、短期的には一つの分野でも圧倒的な競争優位性をもつことが、生き残りと成長のためには重要」と分析している。

　なお、今回の調査は東日本大震災の影響を考慮していない。（木村剛士）