BCN（奥田喜久男社長）は、9月2日、大阪市北区の梅田センタービルでITベンダーの担当者やITコーディネータを対象としたイベント「BCNフォーラム2011 in 大阪」を開催した。

　今回のイベントは、全国のIT市場動向や関西特有のマーケット環境、東日本大震災が起きたことによる影響などを解説し、関西地域のITベンダーのビジネスに生かしてもらうという趣旨で開いたもの。

　約4時間のプログラムで、合計5セッションを用意。冒頭、「週刊BCN」の編集長を務める谷畑良胤が、「東日本大震災後のIT業界の動きと、ユーザー事例からみえてくる『成功するITCの共通点』」と題する講演を行った。東日本大震災を経て変化したITのニーズについて、自身の取材活用をもとに解説した。

　続いて、経済産業省近畿経済産業局情報政策課の坂野聡課長が、「全国からみた関西圏のITサービス業界動向」を説明。中堅・中小企業のIT市場に強い調査会社ノークリサーチの岩上由高シニアアナリストは、SMBとITの関係について詳説した。

　また、船井総合研究所の斉藤芳宜・チームリーダーチーフコンサルタントは、「3・11後の変化とIT企業が進むべき道」と題して、東日本大震災の影響について語った。最後のセッションでは、漁業向けのECシステムを開発した大阪発のITベンチャーである旬材の西川益通代表取締役が登場。同社は鮮魚の流通業を営んでおり、既存の流通構造を壊さずに、ITを活用して構築した新しい流通の仕組みを披露した。

　当日は、台風12号の来襲であいにくの悪天候だったが、会場はITコーディネータなどでほぼ満員になり、参加者は約4時間のセミナーに熱心に耳を傾けていた。

　BCNは今後、関西地域にとどまらず、地方のITビジネス活性化のためのイベント活動を継続的に実施していく予定だ。