富士通（山本正已社長）は、名古屋医療圏の中核6病院と共同で愛知県内の地域診療情報の連携によって、被災時の診療を継続するための診療情報バックアップシステムを構築した。参加病院は、愛知メディカルBCPネットワークとして本格運用を開始した。

　富士通のプライベートクラウド型の医療機関向け災害対策「HumanBridge BCPソリューション」を利用したシステムで、作業開始からわずか3か月で構築を完了したという。

　名古屋大学医学部附属病院など、構築に参加した6病院は、全電子カルテデータから患者属性、病歴、処方情報、検査結果などの診療情報を、東日本地区の富士通データセンター内のバックアップシステムと各病院内のバックアップ用パソコンにほぼリアルタイムに保全している。

　これによって、参加6病院のいずれかの電子カルテシステムが被災し、使えなくなった場合でも、他の参加病院や避難所からバックアップシステム上の診療情報を参照し、診療活動を迅速に立ち上げることができる。メモ機能を使い、現場での診療記録を残すこともできる。バックアップシステムに接続できない場合には、バックアップ用パソコンのデータを参照することによって診療を継続する。（ゼンフ ミシャ）