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キヤノンS&S、中小企業向けビデオ会議「telyHD Pro」を販売、専用機器タイプでITのノウハウいらず

2014/09/29 18:50

 キヤノンシステムアンドサポート(キヤノンS&S、神野明彦社長)は、低価格のビデオ会議システム「telyHD Pro(テリーHDプロ)」の販売を10月に開始する。

 専用のカメラとマイクを装備したセットトップボックス(STB)型のビデオ会議システム。現在、普及している専用機器を必要としないウェブ会議システムに比べて、STB型は高価なことが課題だったが、「telyHD Pro」は企業向けのウェブ会議システムに匹敵する低価格を実現した。

 税別価格は、9万8000円から。マイクロソフトのネット通話サービス「Skype」などと連携するためのクラウドサービスの利用を前提にしているので、本体価格とは別に、クラウド利用料として1台あたり年間税別3万9800円が必要。IP電話などの標準プロトコルとして普及しているSIP規格に準拠しているので、シスコなど大型のビデオ会議システムとの連携もできる。

「telyHD Pro」の外観

 企業で使うビデオ会議システムは、ノートパソコンやスマートフォン、タブレット端末などの標準装備のカメラやマイクを使うウェブ会議方式と、「telyHD Pro」のような専用STB機器を使う方式の、大きく二つに分かれる。専用機器を使う方式は、国際会議室や大企業のビデオ会議専用部屋などで普及する一方、一般的には安価で自由度の高いウェブ会議方式が主流だ。

キヤノンS&Sの牧野友貴・ITソリューション企画部ITプロダクト企画課課長(左)とデータコントロール販売推進部テクニカルサポートGの井手文太氏

 キヤノンS&Sがあえて専用機器を使うタイプのビデオ会議システムの販売を始めるのは、「パソコンやスマートデバイスの扱いに慣れていない中小企業市場を主な販売ターゲットにする」(キヤノンS&Sの牧野友貴・ITソリューション企画部ITプロダクト企画課課長)からだ。専用機器タイプなら設置するだけで動作するので、ITに不慣れな人が多い中小企業でも気軽に使える。これに合わせて、価格も抑えた。

 「telyHD Pro」は米Tely Labs社が開発した製品で、国内ではデータコントロール(原健人社長)が販売している。北米での「telyHD Pro」の販売台数シェアは、シスコに次ぐ第2位。データコントロールの販売推進部テクニカルサポートGの井手文太氏は「専用機器ならではの使い勝手のよさと、コストパフォーマンスの高さを訴求していきたい」と話す。キヤノンS&Sは、2016年までに年間500台の販売を目指す。(安藤章司)
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外部リンク

キヤノンシステムアンドサポート=http://www.canon-sas.co.jp/

データコントロール=http://www.datacontrol.co.jp/