SAPジャパン（福田譲社長）と日立製作所（日立、東原敏昭社長兼COO）、ESRIジャパン（正木千陽社長）は、11月9日、3社の製品を連携して、社会インフラに関する将来予測を可能にするビッグデータ利活用システム基盤を開発し、実用化に向けた検証を実施したと発表した。

　ビッグデータ利活用システム基盤は、社会インフラに関する膨大な現在と過去のデータをもとに、特定区域の混雑状況の予測など、さまざまな将来予測を迅速に行い、地図画面上で瞬時に可視化できるもの。今回、SAPジャパンと日立、ESRIジャパンは、同システム基盤の開発・検証プロジェクトを、SAPジャパンの共同研究施設である「SAP CoーInnovation Lab Tokyo」で実施した。

　プロジェクトでは、インメモリデータベースによるリアルタイムなデータ処理に優位性をもつ「SAP HANA」と、日立の超高速データベースエンジン「Hitachi Advanced Data Binder（HADB）」、企業での地理空間情報を活用した意思決定を支援するESRIジャパンのソフトウェア「ArcGIS」の3製品を連携し、将来予測を行うとともにその結果を地図画面上へ瞬時に表示するシステム基盤の開発・検証を行った。

　具体的には、SAP HANAを用いてHADBに蓄積された膨大なデータを高速に処理するため、両製品の連携を実現するソフトウェアである「連携アダプタ」を開発し、SAP HANAのSDA機能と組み合わせることで、3製品がスムーズに相互連携するシステム基盤を構築した。

　また今回、SAP HANAに格納した現在の状況に関するデータとHADBに蓄積した履歴データを活用した将来予測を行い、現在の状況と将来予測の結果を「ArcGIS」の地図画面上で瞬時に表示できることを検証した。検証にあたっては、東京大学空間情報科学技術研究センターが提供する、約130万人分の移動履歴とその交通手段に関するデータ（人流データ）を活用し、タクシーの最適配車を想定したシミュレーションを実施した。

　具体的には、まず、東京首都圏のある特定日時の人流データを現在の状況と仮定し、そのデータをもとにSAP HANAで「現在の混雑箇所」を把握。そして、現在の混雑箇所から数十分後に移動する可能性が高い複数地点を、HADBに格納した膨大な履歴データのなかから統計的に導き出すことで将来予測を行った。これらの結果をArcGISの地図画面上に高速に表示することを実現した。

　今後3社は、同システム基盤の実用化に向けた取り組みを推進し、広域都市交通や物流の効率化、水道・電気・ガスといったインフラ設備の安定稼働など、安全・安心・快適な社会インフラの実現を支援していく考え。