次世代セキュリティの紹介セミナーを開催
週刊BCNは9月15日、「AIで新たなセキュリティ脅威先手を打つ！」と題し、ソフォス（中西智行代表取締役）の協賛によるセミナーを開催した。英国発のセキュリティ専業ベンダーであるソフォスは、企業向けセキュリティソリューションに特化し、“チャネルファースト”を掲げ、チャネルパートナーを中心とした販売モデルでビジネスを展開してきている。常に新たなセキュリティ脅威が発生するなかで、同社は包括的なセキュリティ対策をシンプルに実現。AIなどの最新技術も貪欲に取り込んでいる。（取材・文／畔上文昭）
パートナービジネスに特化
ソフォスは、1985年設立でアンチウイルス製品からスタート。新たな脅威の動向やユーザーニーズを把握し、製品開発を進めたり、企業を買収したりしてポートフォリオを拡充してきている。直近では、今年2月にAIベースの保護技術をもつ米Invinceaを買収。各製品でAIの搭載を進めている。
中西智行
代表取締役
日本法人の設立は2000年で、社員数は約70人。そのうち、サポート担当は約20人という体制になっている。冒頭に登壇した中西代表取締役は、「当社はパートナービジネスにコミットしている。直販はやらない。個人向けもやっていない。常に包括的セキュリティ対策をシンプルに実現することを追求している。また、AIを含む次世代型エンドポイントセキュリティを推進するなど、最新技術も貪欲に取り込んでいる」と自社の方針を紹介した。
一歩先のセキュリティ対策
サーバーアタックでは、常に新たな手法が生み出されている。そのため、セキュリティ対策では、一歩先を考慮しないとIT環境を守ることができない。では、一手先とは何か。
鈴木敏通
戦略営業本部本部長
「AIが変革するこれからの情報セキュリティ ～SOPHOSからの提案と今後の方向性～」と題して登壇したのは、鈴木敏通・戦略営業本部本部長。一歩先のセキュリティ対策について語った。
まず「今、対策すべきは未知の脅威である」として、従来型と次世代型のエンドポイントセキュリティ製品の違いを説明した。
従来型のエンドポイントセキュリティ製品などでは、未知の脅威に対応するのが難しいとして、「プロセス監視・遮断」を採用する同社の次世代型エンドポイントを紹介。「マルウェア検体そのもののチェックではなく、動作に着目することで、実行後のプロセスを遮断する。武器が違っても動作は同じ。検知ではなく、実行を阻止することで、未知のマルウェアに対応する」とのこと。そして、検知率を上げるためにAIを活用していくという。
「次世代だからといって、取り組むべきことは変わらない。何を守るかを考えると非常にシンプル。情報を守るのか、事業継続を重視するのか。当社は包括的なセキュリティソリューションを提供している。しかも、クラウド上でシンプルに統合管理ができる。セキュリティ対策はITインフラの一部。シンプルであるべき」と語った。
OSから見えない領域も検知
次に「見てわかるSOPHOSの最先端でシンプルなセキュリティソリューション -Synchronized Security-」と題し、佐々木潤世・セールスエンジニアリング本部技術ソリューション部長 セキュリティエバンジェリストが登壇。同社の次世代型エンドポイントセキュリティ製品「Interceput-X」を紹介した。
佐々木潤世
セールスエンジニアリング本部
技術ソリューション部長
セキュリティエバンジェリスト
Interceput-Xは、ふるまいをピンポイントで押さえて防御するセキュリティ製品だが、ランサムウェア対策としても機能する。佐々木部長によると、「5月に猛威を振るった『WannaCry』も完全にブロックした」という。また、WannaCryのようなファイル暗号化タイプだけでなく、ディスク暗号化タイプのランサムウェアにも対応している。
「一般的なエンドポイント製品では対応できないPCのマスターブートレコードに潜むマルウェアも検知できる。つまり、OSでは見えない領域に潜んでいても、Interceput-Xは検知できるのである」と、佐々木部長が他社との違いを説明する。
東方優和
セールスエンジニアリング部
担当部長
同セッションでは、東方優和・セールスエンジニアリング部担当部長がデモンストレーションを行い、マルウェアが侵入したときにソフォスの製品群がどのように機能するかを説明した。「1台のPCがランサムウェアに感染したとしても、自動的にブロックするなどして、横展開ができないようにする。そのため、被害は最小限に抑えることができる。感染したPCも、自動クリーンアップされる。これら一連の動きにおいて、管理者は何もする必要がない」と、運用のしやすさをアピールした。
ライセンス体系もシンプル
最後に「パートナー様との協業に向けて～製品体系と販売施策について～」と題し、足立達矢・パートナー営業本部本部長が登壇。製品だけでなく、ライセンス体系もシンプルであることを強調した。
足立達矢
パートナー営業本部本部長
また、ボリュームディスカウントについて、「ボリュームディスカウントは、ユーザーではなく、パートナーに対して提供している。例えば、ユーザーが3社あるとしたら、その3社合算のライセンス数でボリュームディスカウントの対象としている。ユーザー単位ではない」と、パートナーにメリットの多い制度であることを説明。パートナーとともにビジネスをつくり上げていくとアピールした。
なお、セミナーではBCNセッションとして、セキュリティ動向を紹介した。同様のセミナーは、10月11日に福岡、10月18日に名古屋、11月9日に大阪において開催する。
