日立システムズ（北野昌宏社長）は6月4日、製造業に特化した基幹業務パッケージ「FutureStage 製造業向け生産管理システム」の機能を強化したと発表した。

　今回は主に原価管理の機能を強化し、よりきめ細かで精度の高い原価計算をタイムリーに行えるようにした。これにより、予定していた原価に対する差異分析の迅速化や原価低減・利益率向上に向けた事業計画の立案などを支援し、事業の収益力や競争力を強化する。

　具体的には、原価管理で中堅・中小規模の製造業を中心にニーズが高い機能を分析し、事業計画に沿った正しい目標原価の計画を支援する標準原価のシミュレーション機能や、標準原価と実際原価の差異分析機能などを追加した。

　標準原価のシミュレーション機能では、稼働率（生産計画、生産時間）、変動費（材料単価、部品構成）、固定費（賃率、経費）の各種原価構成要素の変動による利益予測が可能となった。さらに、標準原価と実際原価に原価差額が発生した場合、製品別、製造ロット別による変動費（材料費、歩留）、加工費（工数、賃率）、間接費（経費）の科目レベルの差異分析が可能なほか、単位原価、賃率の月別推移の確認など、生産実績にもとづく細かい変化を反映した精度の高い原価管理がタイムリーに行えるようになった。

　税別価格は、標準パッケージが35万円／CALから。同社では今後、中堅・中小規模の製造業向けに拡販し、2020年度末までに累計約30億円の販売を目指す。