デジタルアーツ（道具登志夫社長）は10月30日、ゲートウェイ型電子メールセキュリティーソフト「m-FILTER」シリーズが、IDC Japan（IDC、竹中正人社長）が9月に発刊した調査報告書「国内情報セキュリティ製品市場シェア 2017年」の国内外部脅威対策製品市場調査で、国内メッセージングセキュリティーソフトウェア（オンプレミス）のベンダー別売上額で全体の19.6％を占め、シェア1位を獲得したと発表した。2016年のシェア15.7％からは3.9ポイント拡大した。

　この調査は、IDCが国内情報セキュリティー製品市場をエンドポイントセキュリティとメッセージングセキュリティー、ウェブセキュリティー、ネットワークセキュリティーを含む外部脅威対策製品市場と、アイデンティティ／アクセス管理とセキュリティー／脆弱性管理を含む内部脅威対策製品市場にそれぞれ分類して、17年のベンダーシェアを明らかにしたもの。

　m-FILTERは外部からの標的型メール攻撃対策機能や、内部からの情報漏えい対策機能を標準で実現する「m-FILTER MailFilter」、リアルタイムに添付ファイルを含めたメールを保存し高速検索で運用負荷を軽減する「m-FILTER Archive」、スパムメールを徹底排除する「m-FILTER Anti-Spam」の3つとなる。これらのラインアップの中から解決したい課題ごとに機能を組み合わせた導入が可能で、フルラインアップでの利用であれば盤石なメール対策を実現できる。

　今回のシェア躍進についてデジタルアーツでは、サイバー攻撃がさらに巧妙化する中で、いち早くメールセキュリティー対策ニーズの高まりを捉えて、マルウェアをはじめとする外部からの標的型攻撃をブロックする新機能を搭載したことなどが高く評価された結果と分析している。