日立システムズ(北野昌宏社長)は、被害の原因や影響範囲などがわかりにくく対処の困難な昨今のセキュリティー問題の迅速な解決の支援に向けて、セキュリティー運用サービスを強化。「SHIELDセキュリティ統合監視サービス」と「SHIELDセキュリティインシデント応急対応サービス」の提供を3月8日から開始した。

「SHIELD セキュリティ統合監視サービス」による運用・監視、インシデント対応支援イメージ

 SHIELDセキュリティ統合監視サービスは、顧客のIT機器に対して定期的に脆弱性の診断を行うほか、収集したログやアラートなどを世界に5カ所ある日立システムズのセキュリティオペレーションセンター(SHIELD統合SOC)に蓄積された情報を活用してアナリストが分析、サイバー攻撃の有無などを検知する。さらに、緊急時には、遠隔からネットワークを遮断するなどの対応を実施する。

 SHIELDセキュリティインシデント応急対応サービスは、サイバー攻撃を受けた際、その攻撃がビジネスに与える影響を調査し、最長5営業日で報告するサービス。長期化しがちな問題の調査に対し、機器のログなどの指定した情報を提供してもらい、日立システムズが調査した結果を5営業日以内に報告することで、現状の迅速な把握や以降の本格的な対応に活用することができる。

 顧客は、これらのサービスと日立システムズが従来から提供しているサービスを組み合わせて利用することで、トータルに問題を迅速に解決することが可能となる。

 今後、日立システムズでは、SHIELD統合SOCを起点にした「SHIELD」を積極的に展開し、2021年度のネットワーク・セキュリティー関連事業で、年間売上高660億円を目指す。