東京医科歯科大学と富士通は、新型コロナウイルス感染症の診療に関わる医療現場の負担を軽減するシステムを開発するため、新型コロナウイルス肺炎患者の診療情報に基づく重症化予測やそれにともなう看護業務量予測などAIの有効性を検証する共同研究を2月2日から9月30日まで実施する。


　共同研究では、胸部X線写真を用いた新型コロナウイルス肺炎罹患状況を判定するAIや、血液検査や病歴などの診療情報に基づき重症化を予測するAI、重症化予測データをもとに新型コロナウイルス肺炎患者の治療にともなう看護師の業務量を数値化するAIを活用し、患者の病床移動スケジュールも含め幅広く有効性を検証する。

　両者は、今回の共同研究により、医療分野でのデジタルトランスフォーメーション（DX）を進め、医師の診療や看護師の配置計画、病床管理など、幅広く医療現場を支援するとともに、コロナ禍での安定的で継続的な病院経営への貢献を目指す。

　また今後、東京医科歯科大学では、共同研究を通じてAI開発を支援するとともに、その結果を医療現場の課題解決に利活用できるかを評価する。より持続可能な医療体制の整備や維持に役立てることを目指していく。

　富士通では、この共同研究を踏まえて、今後、コロナ禍の医療現場を幅広く支援するヘルスケアソリューションを開発し、22年3月末までにサービスの提供を目指す。また、電子カルテシステムと合わせて、治療効果の可視化や地域医療施設との情報連携が可能な仕組みを提供するなど、コロナ禍の医療機関を支援し、医療分野でのDXを推進していく。