2019年に発足した時田体制における具体的な変革の形が鮮明になった20年。新型コロナ禍という大きなアクシデントとともに歩んだ1年を経て、富士通はどこに向かうのか。今年6月に在任3年目を迎える時田隆仁社長に、再成長へのビジョンと戦略を聞いた。
 

過度に悲観せず
ポジティブな側面にも目を向ける

――2020年は大変な1年でしたが、富士通グループにも大きな変化がありました。7月には、富士通の社会における存在意義を「イノベーションによって社会に信頼をもたらし、世界をより持続可能にしていくこと」と定めて、全社員の行動指針「FUJITSU Way」も12年ぶりに改正されましたよね。新型コロナ禍を乗り越えるための取り組みだったのでしょうか。

 FUJITSU Wayの改正などは、新型コロナ禍とは関係なく準備してきたことです。ただ、イノベーションによって社会課題の解決に主体的に貢献していくという我々のメッセージが、より重要な意味を持つ環境になったのは間違いないですね。コロナ禍は不幸な出来事ではありましたが、平時では難しいドラスティックな変革が可能になったというポジティブな側面にも目を向けるべきだと考えています。

――20年度(21年3月期)第2四半期の決算発表時点では、コロナの影響を加味しても営業利益は前年度比微増の見込みとのことでした。これは楽観的過ぎるということはないですか。

 最終的な着地点は第3四半期、第4四半期の蓋を開けてみないと分からない、鮮明には見えてこないというのが率直なところですよ。ただ、お客様や市場を見ると、そんなに悲観的に考えなくてもいいとは思っています。富士通はラージアカウントのお客様に支えられている部分が大きいですが、昨夏はそうしたお客様にプロジェクトの延期や検討の中断といった動きがありました。これが徐々に復活してきています。

――そうした動きの中には、従来型のIT投資だけでなく、デジタルトランスフォーメーション(DX)のための新しい投資が加速しそうな兆しもあるのでしょうか。