アイブリッジは、同社が展開するセルフ型アンケートツール「Freeasy（フリージー）」で、約450万人のモニター会員を活用して20～60代の男女、会社員を対象にDX（デジタルトランスフォーメーション）に関する調査を実施した。


　今回調査した項目のうち、DXについて知っているかを聞いたところ「理解している（7.6％）」「やや理解している（15.3％）」と回答した人の合計は22.9％。「あまり理解していない（17.7％）」「理解していない（50.1％）」と回答した人の合計が67.8％となり、過半数の人が「理解していない」と回答する結果となった。

　また、勤め先でDX化に取り組んでいるかについて聞いたところ「複数の領域で取り組んでいる（8.3％）」「一部の領域で取り組んでいる（12.4％）」「取り組む予定である（5.9％）」「取り組んでいない（33.3％）」「わからない（40.1％）」との結果となり、取り組んでいるとの回答は全体の約2割だった。

　業種別にみてみると、「農業・林業・漁業・鉱業（36.8％）」「情報通信業（36.6％）」「不動産業（33.3％）」の順に取り組んでいると回答する割合が多く、反対に「出版・印刷業（0.0％）」「医療・福祉（10.9％）」「運送・輸送業（10.9％）」では割合が低く、業種によって取り組み状況に違いが見られる結果となった。

　会社でテレワークを導入しているかについて聞いたところ「導入している（31.7％）」「今後導入する予定がある（8.2％）」「導入していない（60.1％）」との結果となり、約2割の人がテレワークを行っていることが分かった。

　業種別にみてみると、「情報通信業（73.2％）」「出版・印刷業（50.0％）」「金融・証券・保険業（48.1％）」の順にテレワークを導入していると回答する割合が多く、情報通信業では7割以上の人がテレワークを行っている結果となった。

　また、テレワークを導入していると回答した人にテレワークの実施によりコミュニケーションのやり取りに変化があったかどうかを聞いたところ「とても増えた（11.7％）」「やや増えた（15.5％）」と回答した人の合計が27.1％、「やや減った（19.2％）」「かなり減った（8.2％）」と回答した人の合計は27.4％となり、増えた人・減った人ともに約3割となった。

　今回調査した項目のうち、DXの認知度については過半数の人が理解していないと回答し、理解している人が2割にとどまるなど、現在はDXを理解している人が少数派であることがわかった。また、DX化の取り組み状況についても取り組んでいると回答した人は全体の約2割となり、取り組んでいる会社自体がいまだ少ないことが明らかとなった。