内田洋行は11月13日、年次イベント「UCHIDA FAIR 2024」で、ICTを活用することでオフィス空間の価値を向上させ、快適で従業員の生産性が高まるオフィスづくりを後押しする方針を打ち出した。その実現に向け、オフィスワークナビゲーションシステム「SmartOfficeNavigator」の機能強化を発表し、ハイブリッドワークやフリーアドレスに対応したオフィスの構築を支援するとした。

　SmartOfficeNavigatorは従業員のスケジュールや位置情報、会議室の活用状況などが確認可能な、ハイブリッドワークを支援する基盤。今回のイベントではチーム活動を支援する新機能として、「Microsoft Teams」上のチームと同期し、メンバーのスケジュールや会議室の予約状況から、オンラインで参加するメンバーの数を考慮して、最適な会議の日時と場所の候補を自動で推奨することが可能になった。また、従業員の位置情報を、拠点をまたいで検索できるようにした。


　各フロア内のさまざまな情報をディスプレイ上に一覧掲示する統合サイネージ機能も発表した。会議室の利用状況に加え、センサーと連携してオフィス空間の情報をリアルタイムで可視化し、各フロアの混雑状況やトイレの空き状況、温湿度などの環境情報を閲覧できる。また、サイネージ上で確認したブースや会議室などの空いたスペースに対して、二次元バーコードを発行し、その場で予約できる機能も搭載した。フリーアドレスによる働き方に対して、最適で効率的な働き方が可能になるとしている。

　大久保昇社長は「出社率が高まりを見せる中で、オフィス環境とICTソリューションの価値をいかに複合的に提供するかを模索し、組織の強化や統合を進めてきた」と説明。その上で「人とデータの価値を最大化することで、従業員が組織の中で主人公となり、高い創造性を発揮した働き方ができるオフィス空間を提供していく」と訴えた。
（大畑直悠）