JBCCホールディングスは、本年度（2025年3月期）からの3カ年中期経営計画で、ローコード開発の手法を活用した超高速開発をはじめとする三つの事業を柱にビジネスを伸ばす。中計最終年度の27年3月期には安定的な収益が見込めるリカーリング（継続契約）型のストックビジネスの比率を足元の約40％から60％に高めるとともに、連結売上高を24年3月期の651億円から720億円に、営業利益率を同6.8％から10.0％に高める目標を掲げる。
 
　前の3カ年中計では、基幹系システムをアジャイル方式で開発するJBCCグループ独自の超高速開発技法を磨き、クラウドマネージドサービスに注力した結果、年商規模で1000～2000億円の準大手ユーザー企業からの受注が増えた。東上征司社長は「案件あたりの商談規模を大きくすることができた」と話す。過去には年商100～200億円のユーザー企業向けの物販や小規模なSIの比率が高かったが、より大規模なSI案件にも対応できるよう体制を整えたことで、売り上げ規模の拡大が見込めるようになった。生成AIやデータ分析の技術も積極的に取り込んでいく。

　一方、案件あたりの開発規模が大きくなり、JBCCグループの強みである超高速開発に精通した人材をより多く動員する必要性や、準大手のユーザー企業が要求する高度なセキュリティー技術に対応しなければならない場面が増えた。超高速開発では自社人員が約400人、ビジネスパートナーの人員が約160人の体制まで拡充したが、「常にフル稼働している状態」（東上社長）だという。

　JBCCグループは、基幹系システムをアジャイル方式でローコード開発できる人員育成には約2年かかるとみている。高度セキュリティー人材と併せて、新中計では人材育成に前中計の1.5倍に相当する25億円を投資し、重点的に育成する。
（安藤章司）