OEM

　「Original Equipment Manufacturing」の略。自社の生産設備を使って、他社ブランドの製品を製造することを意味する。「Original Equipment Manufacturer」の略として、受託製造者を指すこともある。

　OEMは、1950年代に米IBMが造語として生み出し、60年代から米国のコンピュータ業界などで使われるようになったとされる。現在は、生産方法の一つとして、家電や自動車、食品など幅広い業界で導入されている。

　活用する場面は、大きく三つあると考えられる。

　一つめは、製造設備をもっていない企業が市場に製品を投入する場合。二つめは、自社設備での生産では需要の高まりに対応しきれない場合。そして三つめは、自社生産からOEMに切り替えることで、製造設備の維持費などの削減を狙う場合だ。

　OEMでは、生産を委託する企業が設計や図面を受託製造者に提供し、製品を製造してもらう。

　かつては、完成品に委託企業が独自の機能を上乗せして販売することもあった。

　受託製造者にとっては、生産設備の余力が活用できる。生産技術の向上も期待できる。

　企業が独自に企画するプライベートブランド（PB）製品も、OEMで調達されている。

　最近では、小売企業や流通企業などが手がけたPB製品が好調に推移しており、多くの企業がPB事業に取り組んでいる。

ODM

　「Original Design Manufacturing」または「Original Design Manufacturer」の略。受託者が設計から開発、製造までを担う点で、他社ブランド製品の製造だけにとどまるOEMと異なる。

　ODMは、メーカーが端末を開発し、通信キャリアのブランドで販売する携帯電話業界などで普及し、主に台湾や中国などの企業が採用している。

　OEMの発展型として考えるのが一般的。受託者のなかにはマーケティングのほか、物流や販売までを担当する企業もある。
　委託者の製品の生産プロセスを一貫して引き受けるため、受託者には高い技術が求められる。基本的に、委託者と同水準かそれ以上のレベルが必要と考えられている。

　委託者にとっては、製品の開発に関する技術やノウハウがなくても、品質の高い製品を販売できる。生産設備を所有しなくてもすむ。

　一方、製品の単価が上がってしまうことをデメリットと指摘する意見がある。さらに、設計から製造までを他社に頼ることになるため、メーカーとして成長できない点も注意点として挙げられる。

　受託者側では、一から生産することで、開発力や技術力の向上が期待できる。ただ、製品に問題が出た場合、批判の矢面に立たされることもあるとされる。

　ODMは、受託生産の方法として幅広い企業が手がけている。電子機器に特化した場合は、EMS（Electronics Manufacturing Service）となる。