中古情報機器協会（RITEA）の調査によると、2009年度の中古PCの販売台数は前年比10％増の192万 2000台だった。内訳は、デスクトップ型が80万2000台で、ノート型が112万台。2007年度から3年連続でプラス成長を続けている。

　協会の会員企業から提供された販売台数の実績を反映しており、「80.5％～90％の市場をカバーしている」（小澤昇専務理事・事務局長）という。日本IBMやNECパーソナルプロダクツ、ソフマップのほか、川上キカイやアンカーネットワークサービスといった企業が会員となっている。

　法人向けには、地方を中心に中小企業やSOHOからの需要が旺盛だという。「全国展開している有力SIerでも入り込めないような地方は疲弊が激しい」。企業は少しでもIT投資を削減したいとの思いを抱いており、中古PCが有力な選択肢の一つになっているのだという。（信澤健太）