「2011年はとにかくグローバル」。昨年末、NECの遠藤信博社長の口をついて出てくるのは、この言葉でした。富士通や日立製作所などに比べ、売上高に占める海外比率は10％以上も低く、危機感を抱いてのことだと感じました。

　「矢野薫前社長（現会長）が『グローバル』を口にする機会は少なかったと記憶しています」と遠藤社長に問いましたが、「そんなことはありません。かねてからの強化ポイントです」とのこと。ようやく体制が整い、大々的に発表できるようになったのでしょう。

　2017年度（2018年3月期）までに、海外比率を現在の倍にあたる50％にすると公表しているのですから、力が入るのは当然でしょう。ただ、国内の競合他社に比べ、大きく後れをとっていることは否めません。

　NECが海外比率を伸ばすうえでキーにしているのが、得意分野の通信キャリア向けのネットワーク・インフラ事業や、「スマートグリッド」など社会インフラに関する新分野です。世界を五極に分けて販売体制を整え、現地のパートナーとも組みながら公共・社会インフラ関係の受注を急ごうとしています。

　それでも、ここ数年入ってくる海外進出に関するNECのニュースは少なく、富士通や日立の進出が目につきます。この競合よりスピードを上げ、どこまで海外比率を上げられるか、いまから注目です。（谷畑良胤）

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NEC　社長　遠藤信博、グローバルで「OneNEC」を推進