日本データ復旧協会によれば、2011年のHDDの復旧依頼件数は、前年から14.7％増えて7万8000台。東日本大震災の影響が大きく、復旧依頼をかけなければならないほどの重要データがいかに多く失われたか、想像に難くありません。

　こうした教訓を踏まえ、災害に強いデータセンター（DC）へ情報システムを集約させる動きが加速しています。

　とはいえ、ホスティングベンダーのファーストサーバが6月に起こしたデータ消失事故のように、DCならどこでもいいというわけではありません。実際、プロのDC事業者からのデータ復旧依頼もあるそうで、今後はDCの選別がより厳しく行われるものとみてよさそうです。

　中国で起きた反日デモは、参加者の一部が暴徒化して、日系の工場・店舗を襲う事態になりました。ひょっとしたら、日系のDCがターゲットになっていた可能性もあります。DCの論理的、ソフトウェア的な情報セキュリティだけでなく、暴動やテロなどに対抗しうる物理的な防御のあり方も見直す必要がありそうです。

　DCの社会的責任が増せば増すほど、論理・物理の両面でDC設備の更新や増強、またこれに伴う新たなIT投資の需要が高まりそうな気配です。（安藤章司）

【日本データ復旧協会の記事はこちら】
日本データ復旧協会、2011年のHDDのデータ復旧件数は前年比15％増、今年は微減と予測