すでに業務提携を発表していたデオデオ、エイデン、上新電機、ミドリ電化の4社に、ベスト電器が加わることになった。5社の売上高を単純に合算すると1兆2549億円（2000年度）。ミドリ電化を除く4社の今年上半期の情報機器の売上高だけを見ても1467億円となる。カバーエリアは、ベスト電器の地元である九州から、デオデオの本拠地・広島、上新電機、ミドリ電化の本拠地である関西圏、エイデンの名古屋と、西日本地区をほぼカバーする。メーカー側が大規模店舗を優遇する傾向が強まっているなか、巨大連合により優位性を保っていくことが5社の狙いとなる。果たして、パソコン販売店市場にどのような影響が及ぶのか。

　今回、ベスト電器の発行済み株式の0.3％にあたる40万株をデオデオが取得し、デオデオの発行済み株式の0.4％にあたる20万株をベスト電器が取得し、資本提携する。

　そのうえでベスト電器は、デオデオ、エイデン、上新電機、ミドリ電化の4社連合に参加。共同仕入れによる業務効率化、ほかの販売店との差別化につながるオリジナル商品の開発などに取り組み、家電流通事業が厳しい競争下にあるなかで、5社連合により収益向上を目指していく。

　4社の提携が発表になった時点で、エイデンの岡嶋昇一社長は、「4社だけで提携が打ち止めだとは考えていない。さらなる提携により、全国規模での販売基盤を築いていくことができれば、プラスではないか」と、今後も提携相手を増やしていく意志があることを明らかにしていた。

　九州地区で圧倒的な強さを見せるベスト電器が参加したことで、カバーする地域が拡大し、岡嶋社長の狙い通りになったといえる。

　だが、5社がカバーする地域が西に偏っていることから、今後はさらに東日本地区に多くの店舗をもつ家電店が新たに連合に加わってくる可能性も捨てきれない。5社にとどまらず、6社、7社の連合誕生の可能性も十分にあるといえるだろう。

　5社連合となった現状でも、情報機器だけで年間3000億円弱の規模をもつ巨大陣営の誕生となるが、ヤマダ電機、ヨドバシカメラ、コジマといった情報機器販売大手は、独自で店舗数を拡大し、エリアを増大している。

　関係者によれば、「他社に対抗していくために、仕入れとともに重要視しているのがオリジナル商品。他店にはないオリジナル商品を揃えることで大きな差別化策となる」として、オリジナル商品の開発には大きく力を注いでいく見込みだ。

　情報機器に関しては、「家電に比べ新商品が出るサイクルが早く、オリジナル商品を開発していくのは難しい」（関係者）という見方もある。

　情報機器は5社連合にとっても主力商品となっているだけに、どうオリジナル商品の開発を行い、他店との差別化につなげていくのか、連合策の成否を左右するキーワードとなっていきそうだ。