ホロン（脇坂龍治社長）は、今年度（2006年12月期）、パソコンソフトの販売に加え、新規サービスを開始し、事業拡大を図る。今年度売上高は、前年度比150％を目指す。

　新規サービスは、例えば、同社の英会話学習ソフトのユーザー向けに、eラーニングサービスを提供したり、英会話スクールを運営してレッスンを行うなどを検討。同社は現在、こうした新しいサービスの開始に向けて準備を進めている最中。

　eラーニングや英会話スクールの運営を計画するのは、英会話ソフト購入者は英語力を向上したいという目的がはっきりしているため、同社ソフトの登録ユーザーにアプローチすれば効率よくターゲットを獲得できると見込めるからだ。

　英会話スクールが不特定多数の人々に向けて広告するのに対し、同社は英会話ソフトの登録ユーザーに、英語の勉強方法を幅広くアプーチできることが強みになる。その強みを生かして、「既存の英会話スクールよりも低価格でレッスンを提供することも可能」（脇坂社長）になることから、英会話学習市場に一石を投じることができるとみている。

　同社は昨年、英会話ソフトの新製品「iPodでどこでも英会話」を市場投入し、昨年12月から5か月間で4万本を販売した。今年に入ってからは、コンビニでの販売も開始し、「英語を勉強するのは、パソコンが便利」という提案を強化している。

　英会話学習ソフト市場は、「年間で関連書籍が400億円売れる規模」という。1冊1000円で換算すると、4000万冊の市場ということになり、英会話への関心が高いことがわかる。「iPodでどこでも英会話」シリーズの販売本数が5か月で4万本の実績をあげたことについては、「まだまだ満足できない数字。年間10万本に甘んじることなく、年間20万本販売する」と強調している。

　今後は、英会話ソフトのほか、他のソフトジャンルでも顧客の関心が高く、必要としている情報を徹底的に追求して、「必要なサービスを適宜提案するコンシェルジュ」のようなスタイルを目指す。

　そのために、協業を含めた事業強化を図り、パソコンソフトベンダーとしての枠にとらわれない取り組みを強化していく方針だ。