年末商戦で、液晶テレビ市場は大画面化へのシフトが焦点となっているが、その動きは鈍い。BCNランキングによると、10月における液晶テレビのサイズ別構成比では、40インチ以上の構成比が7.8%と、ピークとなった今年5月の8.5%、6月の8.1%に比べても比率は低下している。年末商戦前哨戦においては、液晶テレビの大画面化は、思うように進んでいない。

　液晶テレビでトップシェアを誇るシャープは、総出荷数量のうち、37インチ以上の構成比が32%に達するとしており、なかでも、46インチモデルの販売に力を注ぐ姿勢を示している。また、ソニーでも、年末商戦では、40インチ以上の比率が半数を超えるとしており、大画面戦略を軸に据えている。

　だが、こうした液晶テレビメーカー各社の思惑とは裏腹に、コンシューマ市場ではそれほど大画面化が進んでいないのが実態だ。

　液晶テレビの大画面化が進展しない理由のひとつに、32─40インチ未満の液晶テレビの価格下落が大きいことがあげられる。

　BCNの調べによると、32─40インチ未満の平均実売価格は17万円。価格下落の傾向はやや一服した感があるが、それでも月を追うごとに低価格化は進展している。

　これに対して、40─50インチ未満の平均実売価格は28万2000円。9月の27万4000円から一時的に価格が上昇する傾向にあり、32─40インチ未満と、40─50インチ未満の平均実売価格の間には、11万円もの価格差が生じている。ここに大画面化にスムーズに移行できない課題があるといえそうだ。

　これをプラズマテレビに当てはめてみると、32─40インチ未満では20万円、40─50インチ未満では24万8000円と、約5万円の差だ。

　プラズマテレビは37インチの比率が高いのに対して、液晶テレビでは32インチの比率が高く、その分、32─40インチ未満の価格帯では、液晶テレビの平均実売価格のほうが低く需要を獲得しやすい。こうした点を考えても、ユーザーの大画面化への移行を促進するには、価格差が大きすぎるといわざるを得ないだろう。

　40インチを超える液晶テレビは、この1年で、すでに価格が約25%下落している。だが、商戦に本格突入した段階で、さらに価格下落が進展しないことには、液晶テレビメーカー各社の思惑通りには、大画面化が進みそうにない。