年末商戦の薄型テレビの売れ行きが好調だ。BCNランキングによると、2006年12月の薄型テレビの販売台数は、前年同月比40.6％増の大幅な伸びを記録した。とくに、大画面化の進展が顕著で、液晶テレビでは、金額ベースで24.6％を40インチ以上が占めた。

　BCNランキングによると、12月期の液晶テレビの販売台数は、前年同月比37.1％増、プラズマテレビは75.3％増となった。また、金額ベースでは、液晶テレビが20.1％増、プラズマテレビが27.6％増と、こちらも大きな伸びをみせている。

　プラズマテレビは、昨年10月には前年同月比1.9％減の前年割れとなったが、年末商戦の本格化にあわせて、液晶テレビを上回る成長率となり、一気に巻き返した格好だ。

　薄型テレビ全体の成長率は、販売台数で40.6％増となり、05年12月の36.6％増を上回る伸び率となっている。

　とくに顕著なのが、大画面化への移行だ。金額ベースでは、液晶テレビにおいて、24.6％が40インチ以上となったほか、プラズマテレビでは50インチ以上の構成比が26.2％となっており、いずれも約4分の1を占めた。

　液晶テレビでは、シャープ、ソニーが、40インチ以上を主力製品のひとつと位置づけ、店頭販売でも、大画面テレビを中心としたプロモーションを展開したことが大きく影響している。

　シャープの片山幹雄専務は、「日本市場で、46インチ、52インチの動きがここまでいいとは想定していなかった。年末商戦では、大画面に対する旺盛な需要によって、46インチ、52インチが弾切れを起こしたほど。予想以上に引きが強い」と語る。

　また、フルハイビジョン化の進展も見逃せない。液晶テレビでは、19.9％がフルハイビジョンテレビとなっており、地上デジタル放送で配信される画像を間引かずに視聴できる魅力が伝わりつつある。

　だが、価格下落の傾向は続いており、40インチ台の薄型テレビ全体の平均単価は25万6231円と、前年同月に比べて26.9％も下落。37インチ液晶テレビ、37インチプラズマテレビ、42インチプラズマテレビでは27－29％の価格下落となっている。大画面化に対する旺盛な需要の裏側で、価格下落は依然として続きそうである。