オリンピック需要が拍車かける

　今年2月の薄型テレビの販売実績において、40インチ以上の製品比率が金額ベースで35.7％と、3分の1以上に達していることが、BCNランキングの調査により明らかになった。台数ベースでも19.5％と約2割を占めている。なかでも液晶テレビの大画面化に拍車がかかっており、北京オリンピック需要を控えたボーナス商戦から年末商戦にかけて、さらに大画面化に拍車がかかるとみられる。

　BCNランキングによると、2月の薄型テレビの販売実績のうち、液晶テレビ、プラズマテレビをあわせた40インチ以上の構成比が、金額ベースで35.7％となった。なかでも、40－50インチ未満の液晶テレビが、薄型テレビ全体の21.9％を占めたことが特筆される。

　第8世代液晶パネル生産では、46インチが最も効率的に切り出せるサイズであり、シャープの亀山第2工場や、ソニーが出資するS－LCDにおける第8世代の生産が本格化したことで、40インチ台の液晶テレビの価格下落が加速した点も見逃せない。

　40－50インチの液晶テレビの平均価格は、2007年4月には24万円、同年8月には24万3000円と、フルハイビジョン化によっていったん価格が上昇したものの、今年2月には21万4000円と、約12％も平均単価が下落している（BCNランキング調べ）。

　薄型テレビ全体のインチ別台数伸び率でも、40－50インチ未満の領域が、前年同月比で51.6％増と高い成長率となっており、液晶テレビだけをとってみても、台数ベースで46.0％増と高い伸長をみせている。

　液晶テレビ陣営のシャープ、ソニーでは、オリンピック需要に向けて、40－50インチ未満の製品を戦略的に投入する公算が大きく、今後、発売される新製品では大画面テレビの訴求にさらに力を注ぐことになりそうだ。

　一方、松下電器産業の場合、オリンピック商戦では40インチ台はプラズマテレビで戦うという方針だったが、IPSアルファテクノロジへの資本参加を背景に、今後、40インチ台の液晶テレビを投入する可能性を示唆している。

　こうした動きが、（オリンピックが終了した）来年以降の液晶テレビの大画面化にも影響を及ぼす可能性もありそうだ。