デジタル家電関連は引き続き絶好調だ。4月は薄型テレビや携帯オーディオなど10ジャンルすべてで台数が前年実績を上回った。「エコポイント」の新基準適用で薄型テレビの売れ行きはやや沈静化したものの、それでも、前年同月比で40％も増加するなど、ユーザーが最も注目する製品ジャンルであることを改めて裏づけた。

　4月の薄型テレビ（対象は液晶テレビ、プラズマテレビ、その他薄型テレビ、デジタルチューナーの4アイテム）は、台数で前年同月比140.8％、金額が110.4％と引き続き高い伸び率を示している。その前月の3月は、エコポイントの旧基準適用が最終月となり“駆け込み特需”が発生。某家電量販店では、購入までに1時間の行列をつくるほどで、台数は前年同月に比べ2.6倍に達したが、4月はその反動で勢いが弱含みだった。

　薄型テレビの主力アイテムである液晶テレビとプラズマテレビの台数伸び率と平均単価は、両方とも3月に大幅に伸びた。4月はその反動から低調に推移している。

　前年同月比推移をみると、液晶テレビの台数伸び率は、3月の262.3％から4月は140.1％に鈍化し、プラズマは170.9％から78.0％へと爆発的な勢いは影をひそめた。

　一方、平均単価はどうか。液晶テレビは4月が7万7600円とほぼ3月並みの水準だったのに対し、プラズマが16万1900円と3月に比べてほぼ2万円アップ。これは平均画面サイズが43インチから4月で44インチ台に突入したことと、3D対応モデルの存在も見逃せない要因となっている。