米国を中心に、海外ではウェアラブル端末の利用が活発になっているが、日本では需要増は今後に期待という状況だ。

　調査会社のMM総研が、ウェアラブル端末の知名度について「よく知っている」「知っている」「名前は聞いたことがある」「知らない・わからない」の4段階でたずねて「よく知っている」「知っている」「名前は聞いたことがある」の合計数値を「知名度」として算出したところ、日本の48.9％に対し、米国は94.2％と、米国が日本を大きく上回ったという。ただ、日本で知名度が向上しているのは事実。前回の調査と比較すると、米国は10.8ポイントの上昇だったが、日本は21.0ポイントの上昇という。なお、この調査は、個人スマートフォン所有者のなかで日本が1000人、米国が500人、日米ともに男性が50％、女性が50％、15～59歳を対象に、2014年12月12日から18日までの期間、ウェブアンケートで実施した。


　またMM総研では、消費者調査とウェアラブル端末事業者の動向を踏まえて、日本と米国の市場規模（販売台数）を予想。今は、身体データを収集して健康状態を確認できるリストバンド型の端末や、頭部に装着して周辺を撮影できるウェアラブルカメラと呼ばれる製品が中心。2015年以降はアップルが発表した腕時計型スマートデバイス「Apple Watch」など、16年にかけて市場が拡大する可能性が高いという。このような結果、日本の市場規模は、2015年に134万台、2020年に573万台に拡大すると予測している。

　新しいデジタル機器に関心が高い「アーリーアダプタ」が購入するようになるなど、Apple Watchがきっかけとなって、日本で普及する可能性がみえてきたウェアラブル端末。まずは、主要な家電量販店のスタッフが課題として挙げている「バッテリの駆動時間」の問題をクリアすれば、さらに普及していくといえそうだ。また、店舗スタッフによるウェアラブル端末に関する「用途提案」の拡大も、ユーザーのすそ野を広げることにつながるだろう。

　6月2～6日に台湾・台北で開催されたデジタル機器の総合展示会「Computex Taipei 2015」では、大手メーカーの新製品をはじめ、台湾ベンチャーが開発したユニークな製品など、さまざまなウェアラブル端末が披露された。各メーカーによる製品ラインアップの拡充や、新規ベンダーによる市場参入も、日本でウェアラブル端末が浸透する要因にもなる。