BCP（事業継続計画）やDR（災害復旧）などのニーズが依然として高く、手軽という点からオンラインバックアップサービスを導入するケースが多くなっているなか、ストレージ機器を中心としたビジネスは今、どのような状況なのか。主要メーカーの戦略を追う。（取材・文／佐相彰彦）

2014～19年CAGRは1.5％
ミッドレンジ/ローエンドが成長

　ハードウェアの販売が厳しいといわれているなか、ストレージ機器はITベンダーにとって、ビジネス拡大の可能性を秘めた商材といえるだろう。

　IDC Japanは、国内外付け型ディスクストレージシステムと称して、市場規模を調査している。それによると、2014年の市場規模は前年比2.6％減の1866億1300万円だった。ただ、減少した要因は、13年にメインフレームの大型リプレースが集中したこと、また、サーバー仮想化やVDIなどの仮想化環境向け、さらにクラウド環境向けストレージ需要の拡大で、前年比10.6％増と高い成長を果たした反動によるものだ。15年以降は仮想化環境向けやクラウド向け需要の増加によって、市場が着実に拡大すると予測している。実際、15年第一四半期は561億8200万円（前年同期比9.1％増）と好調に伸びている。


　また、IDC Japanによれば14年に導入が進んだモデルは、ミッドレンジ（価格が500万～3000万円未満）とローエンド（同500万円未満）という。ミッドレンジは、仮想化環境やクラウド環境で、高信頼性、高可用性に加えて、最新のストレージ機能（仮想化、重複排除/圧縮、フラッシュ搭載など）を備えながら、コストパフォーマンスが高いとの評価で2ケタ成長を遂げた。ローエンドは、価格がリーズナブルで手軽にリプレースできる点が評価された。このような状況から、IDC Japanでは14年～19年における年間平均成長率（CAGR）がハイエンドでマイナス3.3％とあるが、ミッドレンジで3.2％、ローエンドで3.3％、全体で1.5％のプラスとなり、19年には市場規模が、2008億5500万円規模に達すると予測する。

　14年時点のメーカー別シェアは、日立製作所が21.0％でトップ、次いで富士通が17.4％、EMCジャパンが14.2％、NECが9.5％、日本IBMが8.4％、ネットアップが7.9％、日本ヒューレット・パッカードが6.7％と続く。各社ともシェア拡大に向けてビジネス強化を図っている。それぞれの取り組みをみていこう。

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