教育現場では、GIGAスクール構想により小中学校で1人1台の情報端末が配備され、子どもたちの学びのかたちがアップデートされている。一方で、ICT機器を活用し、分野横断的に学びを深めることを目指す「STEAM（スティーム）教育」は、実現のためにハード面の整備が欠かせない。半導体メーカーのインテルは2022年度から2カ年計画で、STEAM教育の実現を可能にする「STEAM Lab」整備の取り組みを全国18の学校でスタートした。その内容と教育現場での状況から、国の競争力を支える未来のIT人材育成のあり方を考える。
（取材・文／堀 茜、大向琴音）
 

STEAM教育とは？

　科学（Science）、技術（Technology）、工学（Engineering）、芸術（Arts）、数学（Mathematics）の頭文字を組み合わせた造語で、五つの領域を対象とし、理数教育に創造性教育を加えた教育理念。知る（探究）とつくる（創造）のサイクルを生み出す、分野横断的な学びを指す。文部科学省は、AI時代に対応できる人材の育成を目標とし、GIGAスクール構想による教育改革を行う中で、STEAM教育も、AIやIoTなどの技術の発展に対応するための学習、横断的な学習の実現を目的として推進する方針を示している。

18の学校にICT機器を設置　ハードとソフト両面を提供

　インテルは、STEAM教育を実践するために必要なハードとソフトを提供する取り組み、STEAM Labに注力している。21年度に実証研究校を公募し、全国18の小中高校大学に高度なICT機器を備えた専門の教室を設置。22年度から2カ年の計画で、授業の中でSTEAM教育実践に活用されている。

　STEAM Labには、3D CADや動画編集ソフトを使用できる高性能PC、3Dプリンタ、教員が生徒に説明する際などに使う高精度の大画面モニターなどを設置。1校あたり数百万円の機器やソフト類は、同社のパートナー企業のPCメーカーやディストリビューターなど12社が無償で提供した。ソフト面では、STEAM教育用のカリキュラムと、教員がデジタル機器を使う技術の研修プログラム「Intel Skills for Innovation」を無償提供している。
 
　インダストリー事業本部の島田晋作・公共スマートシティー事業推進部事業統括部長は、取り組みの狙いについて「国を背負うデジタル人材の育成、AIやデータを使いこなす職業につながる人材育成を目指したい」と話す。

IT人材不足に危機感　中長期的視点で教育を支援

　背景には、国内企業を支えるIT人材が今後不足してくるとの危機感がある。同社は、グローバルでも国内でも教育支援を長年続けているが、デジタル技術の進化で、AIやデータを扱う職業はさらにニーズが増えていくと分析。IT人材不足は、経済発展に欠かせない国の競争力低下に直結すると懸念する。

　専門知識を持ち、活躍するためのスキルセットが今後より求められるとの同社の考えが、STEAM教育の理念と合致するとして、学校現場の環境整備に乗り出した。

　島田部長は「少し先が長い話だが、小学校から継続的に教育をするために、われわれが提供できるものは提供していきたい」と語る。ICT機器を自在に使いこなせる子どもたちが成長し、将来的にITソリューションを使う人が増加することは、同社のビジネス拡大にもつながるとして、中長期的にデジタル教育体制を支援していく考えだ。

　STEAM Labでは、1人1台の端末だけでは実現できない活動ができるのが特徴だ。小学校で行われた課題解決型の授業の例では、コロナ禍で奮闘する医療従事者に感謝の気持ちを伝えたいとの児童の声から取り組みがスタート。3D CADでデザインを考え、3Dプリンタで作った立体メッセージを届けて、その経過をプレゼン資料にまとめて校内で発表した。島田部長は「子どもたちの自由な創造性を表現するのに非常に役立つ」と意義を強調する。

兵庫教育大学
大学と付属の小中学校に設置　シームレスな取り組みを実践

　STEAM Labが設置された学校では、子どもたちの授業がどのように行われているのか。神戸市の兵庫教育大学では、大学と付属の小中学校に同社の支援でSTEAM Labを設け、子どもたちの状況に合わせたカリキュラムを展開。IT人材を育成する上で同社が重要視する年代ごとにシームレスな取り組みを実践している。

　同大学がSTEAM Labの運用を開始したのは22年。文部科学省が提唱する優れた人材育成拠点として教員養成の高度化に貢献する「教員養成フラッグシップ大学」としてSTEAM教育の推進に取り組み始めた。しかし、大学の学生は、今までSTEAM教育に触れたことがなかった。
 
　同大学大学院学校教育研究科の森山潤教授は「STEAM教育を理解してもらうためには、講義で知識を学ぶだけでは不十分で、実践的な探求ができる学習環境が重要だ。特に、STEAMのうち、テクノロジーとエンジニアリングの分野に関しては、専門の設備が必要だった」と同社の取り組みに応募した理由を語る。

　同大学のSTEAM Labでは、同社の支援で導入したデスクトップPCと3Dプリンタのほか、独自の予算でレーザー彫刻機やレーザープリンタなどの設備を導入した。大学の「STEAM教育演習」の講義では、日常生活を便利にする製品の製作を目標に、日常の課題の洗い出しから製作まで実施した。現在、講義は選択科目として希望する学生が受講できるが、将来的には全学年で必修の講義にする予定という。

　また、全国の学校に先んじてSTEAM教育に取り組み、先進的な実践のモデルをつくっていくことを目指し、付属の小中学校にもSTEAM Labを設置。デスクトップPCと3Dプリンタに加え、子どもたちが一緒に作業ができるようなコラボレーションスペースも用意している。何もかもデジタルにするわけではなく、ホワイトボードなどのアナログツールも組み合わせて学習しやすい環境を整えている。

　森山教授は「子どもたちは（STEAM Labでの学習を通して）『教科の勉強をもっと頑張ろう』と、学習の重要性を再認識するようになった」と効果を説明し、総合的なテーマに対してさまざまな教科の学びを組み合わせることが「STEAM教育の真骨頂」と主張する。

　一方で「いきなりこの領域に到達するのは難しい」とも。「自分で何がつくれるか、どんな手段があるのかがわかっていないと表現できない。学校側は『3Dプリンタで何ができるか』のような、STEAM教育におけるシーズ（種）を学習できる環境を整える。そして学習同士をつなげて応用できるように助けてあげるのが重要だ」と呼びかける。

埼玉県戸田市
先進事例として導入　子どもの主体性を伸ばす

　埼玉県戸田市には、インテルがSTEAM Labを始めるきっかけになった学校がある。同市立東小学校・東中学校では、同社の支援で21年にSTEAM Labが誕生した。
 
　同市は、GIGAスクール構想による端末の導入に伴い、従来のPC室を廃止した。廃止後の有効な活用策を検討する中で、教員向けプログラム「インテルTeachプログラム」の関係でつながりがあった同社と協議を進め、STEAM Labを設置することにした。

　GIGAスクール構想で導入した端末のスペックでは、できることに限界があったが、STEAM Labでは高度な技術が活用できる。同市教育委員会の戸ヶ﨑勤・教育長は「（STEAM Labの）設備は子どもだましではない技術だ。子どもたちは、プロが使っているような本物の技術に日常的に触れている。使いこなすスキルがついて、やりたいと思ったことを表現できる環境になっている」と胸を張る。
 
　取り組みの輪を広げるためには「日本の子どもは学力が高く、授業の内容を理解する能力もあるが、勉強が楽しくないと思う子どもが多い。子どもが夢中になって取り組めるように、学びにおいて知的好奇心を引き出すことが重要で、産官学で連携して本物（の技術）に触れられる機会を増やすべきだ」と主張する。

　ただ、STEAM Labを活用するにあたって、大切なのは目的だとし、「何のためにSTEAM Labを使うのかとの目的意識がしっかりしていないと、導入したはいいけれど、使われないという事態が起こってしまう」と注意を促す。

　その上で、高性能なICT機器を使うこと自体を目的にするのではなく、子どもの主体的な学びのために機器を活用するべきとし、「将来的には、戸田市の全ての学校に（STEAM Labを）導入したい」と展望する。

課題は取り組みの広がり　パートナーのビジネスチャンスにも

　インテルは、18校で実施している取り組みをより広げていきたいと考えている。その先には、パートナー企業にとってビジネスチャンスになり得るとの見通しもある。GIGA端末の普及で、学校の従来のPC室をどう活用しようか検討する際に、多くの学校で高精度のICT機器を導入するSTEAM Labのような設備が広がっていけば、地域の自治体や教育委員会とつながりのある販売店が食い込んでいける可能性があるからだ。

　STEAM Labの取り組みは注目を集めており、実践校は多くの自治体からの視察を受け入れている。23年2月には、岸田文雄首相も視察し、取り組みを実践校だけにとどめず、多くの学校に広げていくことが重要との考えを示した。

　ただ、課題になるのが、整備にかかる予算の確保だ。島田部長は、自社の取り組みはまだ小さな点で、それをいかに線や面に広げていくかが課題だとした上で「取り組みを広げていくには、国や自治体の理解と支援が欠かせない」とする。

　より多くの学校に広げるためのポイントとして、同社は2年間の取り組みを成果として発信し、実践校と興味を持つ学校とをつなげるコミュニティーなどの必要性も感じているという。子どもたちの自由な発想をサポートし、未来のIT人材を育む取り組みは、まだ始まったばかりだ。