教育現場では、GIGAスクール構想により小中学校で1人1台の情報端末が配備され、子どもたちの学びのかたちがアップデートされている。一方で、ICT機器を活用し、分野横断的に学びを深めることを目指す「STEAM（スティーム）教育」は、実現のためにハード面の整備が欠かせない。半導体メーカーのインテルは2022年度から2カ年計画で、STEAM教育の実現を可能にする「STEAM Lab」整備の取り組みを全国18の学校でスタートした。その内容と教育現場での状況から、国の競争力を支える未来のIT人材育成のあり方を考える。
（取材・文／堀 茜、大向琴音）
 

STEAM教育とは？

　科学（Science）、技術（Technology）、工学（Engineering）、芸術（Arts）、数学（Mathematics）の頭文字を組み合わせた造語で、五つの領域を対象とし、理数教育に創造性教育を加えた教育理念。知る（探究）とつくる（創造）のサイクルを生み出す、分野横断的な学びを指す。文部科学省は、AI時代に対応できる人材の育成を目標とし、GIGAスクール構想による教育改革を行う中で、STEAM教育も、AIやIoTなどの技術の発展に対応するための学習、横断的な学習の実現を目的として推進する方針を示している。

18の学校にICT機器を設置　ハードとソフト両面を提供

　インテルは、STEAM教育を実践するために必要なハードとソフトを提供する取り組み、STEAM Labに注力している。21年度に実証研究校を公募し、全国18の小中高校大学に高度なICT機器を備えた専門の教室を設置。22年度から2カ年の計画で、授業の中でSTEAM教育実践に活用されている。

　STEAM Labには、3D CADや動画編集ソフトを使用できる高性能PC、3Dプリンタ、教員が生徒に説明する際などに使う高精度の大画面モニターなどを設置。1校あたり数百万円の機器やソフト類は、同社のパートナー企業のPCメーカーやディストリビューターなど12社が無償で提供した。ソフト面では、STEAM教育用のカリキュラムと、教員がデジタル機器を使う技術の研修プログラム「Intel Skills for Innovation」を無償提供している。
 
　インダストリー事業本部の島田晋作・公共スマートシティー事業推進部事業統括部長は、取り組みの狙いについて「国を背負うデジタル人材の育成、AIやデータを使いこなす職業につながる人材育成を目指したい」と話す。