IT企業の新入社員のみなさん、入社おめでとうございます。新しい環境に慣れるため日々努力されていると思いますが、ITの業界構造や専門用語、日々の技術進歩に、始めは戸惑うことも多いかもしれません。この記事では、法人向けITビジネスの専門紙「週刊BCN」の日高彰・編集長が、IT業界のビギナー向け「基礎講座」として、業界の成り立ちや昨今の課題、話題のDXまで、できるだけかみ砕いた表現で分かりやすくお話しします。ぜひ一読して、仕事に役立ててもらえればと願っています。
（話し手／日高 彰、構成・文／下澤 悠）
 

無数のシステムが業務を支える

　情報システムには、例えば企業の会計や経費精算をしたり、製造工程や在庫を管理したり、ECサイトで商品を売ったりと、さまざまな種類がある。PCやサーバーのようなハードウェアだけを持っていても仕事はできないので、そこにさまざまなソフトウェアを組み込んだり、ネットワークなどの環境を整備して、仕事で使えるようにする必要がある。

　さまざまなハードウェアやソフトウェアを組み合わせて、業務で使うシステムを構築する事業者のことをシステムインテグレーターという。例えば、顧客管理や勤怠管理などのシステムを構築し、企業の社員みんなで使えるようにする人たちのことだ。業界では、システムインテグレーターを略して「SIer」と書くことも多い。読み方は「エスアイヤー」だ。

　一般的にSIerは、お客さんである企業の要望に合わせて1件1件のシステムを個別につくりあげていくことが多い。一方で、自社で独自のソフトウェアを開発し、それを多数のお客さんに販売することをビジネスとしている人たちもいて、このような企業を独立系ソフトウェアベンダー、略して「ISV（Independent Software Vendor）」と呼ぶ。ISVは、ソフトウェアの「メーカー」にあたる。

　最近では、ソフトウェアをわざわざインストールしなくても、Webブラウザーを通じてアクセスし、ログインするだけですぐに使える業務用のサービスも多い。経費精算、名刺管理、業務連絡用のチャットツールなどはイメージしやすいだろう。このようなサービスを専門に提供する企業のことを「SaaS（サース）ベンダー」と呼ぶ。SaaSは「Software as a Service」の略で、ソフトウェアを一つ一つの製品として販売するというよりも、多数の企業にサービスとして提供していることからこのように呼ぶ。

実は60年以上前からある業界

　IT業界には、「新しい業界」というイメージを持つ人が多いかもしれない。ただ、企業の業務のためのシステムを動かすコンピューターは、今から60年ほど前の1960年代に普及が始まっており、実はそこそこ古い業界だと言える。初期の業務用コンピューターは「メインフレーム」と呼ばれ、ほとんど一つの部屋を専有する巨大なもの。その後少しずつ小型化し、国内では「オフィスコンピューター（オフコン）」と呼ばれる、オフィスのデスク数台分くらいのスペースで設置できるものが登場し、70年代から90年代前半にかけて中小企業の間でも普及した。

　各コンピューターメーカーは、自社のコンピューターを売るために専用のソフトウェアをつくっていた。しかし、ソフトウェアの価値が世の中に認められ、優れたソフトウェアを搭載するシステムこそが高い収益を上げられるようになると、メーカー各社は独自のコンピューターの製造・販売から、システムを構築するSIerへと事業の軸足を移していった。富士通、NEC、日立製作所といった電機メーカーが、現在大手のSIerでもあるのはこのためだ。

　また、金融、製造、流通などの大企業は、グループ内に自社のシステムを開発する会社を持っていることが多く、それらがグループ外の企業のシステム開発も手掛けるようになり、SIerとして独立した企業も多い。ほかには、システム開発を担うようになったコンサルティング企業や、コピー機などの事務機器の販売から事業領域を広げてSIerになった企業の存在も業界では大きい。

オーダーメイド型開発からの転換図る

　ITの世界は、一般的には成長し、伸びている業界だと言える。ただ、企業からシステムの開発を受託してきたSIerの事業には課題もある。

　システム開発の費用は、大まかには「働いた技術者の人数×開発に要した月数」で計算する。1人の技術者が1カ月間働く作業を「1人月（にんげつ）」という単位で測り、その開発プロジェクトが全体で何人月分に相当するかによって、システムの価格は決まってきた。しかし、収益が人月に依存している限り、技術者を増やせなければ業績を伸ばすこともできないため、昨今の人手不足の状況下では、従来のやり方が立ち行かなくなってきている。

　そのため、ISVのように自社オリジナルの製品・サービスをつくって売る事業を伸ばそうとするSIerも増えつつある。また、お客さんとなる企業ごとに完全なオーダーメイドでシステムを構築するのではなく、実績のあるクラウドサービスなどを組み合わせて提供する、イージーオーダーのような「オファリング」型ビジネスへの転換を図ろうとするSIerもある。

　ただし、受託開発ではお客さんを見つけることができれば確実に一定の売り上げが立つのに対し、自社オリジナルの製品やサービスを提供するビジネスは、開発段階では最終的に売れるかどうか分からないので、リスクは大きい。ソフトウェアを開発するという点では同じでも、受託開発と自社製品・サービスの提供は大きく異なるビジネスであることに注意が必要だ。

DXは「仕事の流れが変わること」

　ここ数年、デジタルトランスフォーメーションという言葉をよく耳にすることだろう。経済産業省が2020年に公開した「DXレポート2」によれば、ITを用いて企業が目指すデジタル化には三つの段階がある。第1段階はアナログ情報のデジタルデータ化「Digitization（デジタイゼーション）」だ。例えば、紙と郵便で行っていた書類のやり取りをPDFファイルとメールに切り替えることがこれに当たり、情報のかたちはアナログからデジタルに変わるが、仕事のやり方は変わらない段階だ。第2段階は「Digitalization（デジタライゼーション）」で、個別の業務や製造プロセスのデジタル化を指すという。そして第3段階が「Digital Transformation（デジタルトランスフォーメーション、DX）」で、ITによって「全社的な業務・プロセスのデジタル化」「新たな価値の創出」「ビジネスモデルの変革」などを達成するのがこの段階に相当する。

　ただ、この段階別の説明はやや抽象的で理解が難しい。そこで、ここでは週刊BCN編集長が勝手に決めた独自の解釈で、DXの説明を試みたい。
 
　そもそも仕事とは、さまざまな「作業」と、それら作業の間をつなぐ「流れ」でできている。例えば、注文を受け、材料を手配し、入金を確認して、生産し、納品するといったものだ（図1）。単にITツールを導入してデジタル化しただけでは、個別の作業の効率化はできるが、作業そのものは残るし、仕事の流れ自体は変わらない。作業を効率化するだけでなく、今までの仕事の流れを変えたり、ある作業そのものを無くしてしまったりすることをDXと呼ぶのだと、私は捉えている。

　例えば、最近ファストフード店で増えているモバイルオーダーは、注文を受ける部分と支払いを受ける部分の業務を店側からなくし、来店客の待ち時間も大幅に短縮できる。仕事の流れが変わっているのだ（図2）。さらにモバイルオーダーアプリがデリバリーと連携すれば、企業側は従来のように店舗を増やさなくても顧客との接点を増やすことができるようになる。このように、デジタル化によって何らかの業務をなくし、それが新たな利益や顧客満足度につながることがDXなのではないか。今は、IT製品やサービスの名前に「DX」と付ければ何でも注目されるような傾向があり、広告などで目にする機会も多いと思う。ただ、本当のDXなら、この例で挙げたような大きな変化がほしいところだ。
 

どちらが良い？　オンプレミスとクラウド

　業界内で必ず耳にするであろう、「オンプレミス」（オンプレ）と「クラウド」についても違いを説明する。クラウドはCloud Computingのことで、インターネットの先にあるコンピューターの能力を使うこと。オンプレミス（On-Premises）は反対に、社内または自社で管理する拠点に設置・所有するコンピューターを使うことを指す。それぞれの特徴は以下のようになる（図3）。
 
　オンプレミスは、システムを動かすサーバーなどのコンピューターを自社で購入するので初期投資額が大きくなり、クラウドはスモールスタートで導入できる。他方で、オンプレミスは自社で所有している資産なのでどう使うかの自由度は高く、クラウドは事業者が提供するサービスしか使えないため制限がある。また、オンプレミスではサーバーが故障した場合に自社で修理や交換を行う必要があるが、クラウドなら事業者にそうした運用を任せられる。

　SIerのビジネスの観点では、オンプレミスの資産は基本は売り切りのかたちであり、1台ごとの販売でまとまった売り上げが立つ一方、クラウドはサブスクリプション型のため、中長期的に使い続けてもらわないと収益が得られない。長い目で見ればクラウドのほうがトータルの利益は上がりやすいが、売る側としてはしばしば難しい選択になりがちだ。