約2700人のSEに研修を実施

　大塚商会（大塚裕司社長）が、ウィンドウズサーバー2003（以下、サーバー2003）の拡販に本腰を入れ始めた。まず手始めとして、サーバー2003の発売直後の5月を目途に、アクティブディレクトリ（利用者管理システム）と、サーバー2003上で稼働するアバイア製のユニファイドメッセージを大塚商会の本社部門約1500人を対象に導入する。その後、支社営業所や関連会社などの約7400人を対象に、順次利用できる人数を増やす。サーバー2003を使った大規模な情報系システムの構築実績を自ら示すことで、6月以降に関連商材の拡販を狙う。

　アクティブディレクトリやユニファイドメッセージは、ソフト開発子会社のオーエスケイ（原田要市社長）が開発した企業内ポータル「イージーポータル」と組み合わせて使う。

　これにより、ウェブブラウザ内に表示するイージーポータルの画面から、利用者の検索や、ユニファイドメッセージの送受信ができる。ブラウザを使うため、本社や支店営業所を問わず、どこからでも社員個人宛の情報を出し入れできる。

　アクティブディレクトリとは、「社員簿」とも訳され、社内の組織階層を区別したり、名前からメールアドレスを検索するなど住所録代わりとしても使える仕組み。

　一方、ユニファイドメッセージとは、社員1人ひとりの（1）音声、（2）電子メール、（3）FAXを統合的に管理するシステムで、統合メッセージサービスとも言われる。

　今回の統合メッセージの初期導入コストは推定1億円前後と見られる。

　すでに、サーバー2003のベータ版（試作版）上でシステムの構築を進めており、サーバー2003の完成版の販売開始から1か月以内に本格稼働できるという。大塚商会では、「2002年9月から統合メッセージシステムの投資対効果の調査をしており、稼働から13か月で投資に見合った効果が得られる」と期待する。

　サーバー2003関連の人材教育にも力を入れる。同社の約2700人のSE（システムエンジニア）は、サーバー2003が発売される5月までにサーバー2003関連の研修を終える。

　さらに技術者のなかから50人を選抜し、より専門的なサーバー2003関連の教育をマイクロソフトに依頼する意向だ。

　これを4月から6月にかけて実施し、この50人をサーバー2003導入のコンサルタントとして、全国の営業拠点に1、2人配置する。

　山口雄二・マーケティング本部次長は、「今年5月のサーバー2003の発売までに、営業、SEともに万全の体制を整える。これにより、ウィンドウズNTサーバーなど旧製品からの更新や、新規需要などを取り込み、サーバー2003の拡販につなげる」と、意気盛んだ。