スパイ対策ソフト開発・販売のウェブルート・ソフトウェア（井上基代表取締役）は、2005年のスパイウェア動向調査レポートを公表した。同社は全世界のスパイウェア動向を調査する専門組織を持っており、3か月に1回で調査レポートを発行している。

　レポートでは、05年中に40万以上のスパイウェア配布サイトを発見し、またトレース総数は1年前に比べほぼ3倍の12万となったことなどが分かった。また、一般ユーザーでは、全体の81％のパソコンがスパイウェアに感染していることも明らかになった。

　スパイウェアの配布元としては、米国が04年に引き続きトップとなっているが、中国からのスパイウェアが急増しており2位となっている。

　日本の被害状況は他国に比べ深刻ではなく、同社の技術部門担当者は「ブロードバンドの普及率からみれば、被害件数はきわめて少ない。だが、今後狙われる可能性が高い」と説明。スパイウェアに特化した対策の必要性を強調している。