製品見直しがビジネスチャンスに

 日本コンピュウェア(梨澤利社長)はソフトウェアの開発・品質テスト支援ツールの拡販に力を入れる。ウィンドウズビスタの発売を間近に控え、SIerやソフトウェア開発ベンダーは自社ソフト製品を見直す動きが活発化している。これまで国内約4500社に同ツールを販売してきたが、プラットフォーム環境が変わるタイミングをビジネスチャンスと位置づけて売り込みを強化する。

 ソフトウェアの品質や処理速度など的確に分析できる開発支援ツール「DevPartner Studio(デヴパートナー・スタジオ)」シリーズは、すでに国内主要SIerやソフト開発ベンダーに納入済みで、新規需要の開拓が課題になっていた。

 だがビスタやウェブ対応などで自社製品の見直しや再開発を活発化するベンダーが増加。日本コンピュウェアではこれに伴う品質確保を大きなビジネスチャンスと捉えて営業を強化している。

 マイクロソフトが販売する開発ツール「ビジュアルスタジオ」でも品質管理はできる。これに対して同社ではメインフレーム時代から過去30年余りにわたって蓄積した品質管理の技術的優位性を武器に拡販に取り組む。

 具体的にはソースコードの解析(コードレビュー)や処理速度(パフォーマンス)の測定、メモリ分析、例外処理の検証など品質管理に関するほぼすべてを網羅しているのが強みになっている。

 近年では国内で設計したソフトを中国など海外で開発するケースが増えており、外注ソフトの受け入れ検査などの品質管理に役立てたいとする需要も増大傾向にある。発注者が規定した「ソースコードのコーディングルールに準拠しているか、定められた処理速度が達成されているかなどを可視化する機能は高く評価されている」(日本コンピュウェアの堀越基史・第五営業部部長)という。

 プラットフォームの変化への対応や海外でのソフト開発の増加はややもすれば品質のバラツキが出やすくなる。品質管理を強化する重要性を訴えることで、より多くの開発者をユーザーに取り込む考え。