野村総合研究所(NRI、藤沼彰久社長)と日本ヒューレット・パッカード(日本HP、小出伸一社長)、マイクロソフトの3社は12月19日、大量の株式銘柄情報データを高速処理・分析するスクリーニングシステムを共同開発したと発表した。今後は、NRIより汎用システムとして提供していく予定。

 従来の銘柄分析業務は、分析の前段階のデータの加工に時間がかかるという課題があった。これを解決するため、NRIと日本HP、マイクロソフトの3社は、日本HPのハイエンド・サーバ「HP Integrity Superdome」とハイエンド・ストレージ「HP StorageWorks XP ディスクアレイ」に、マイクロソフトのデータベース製品「Microsoft SQL Server 2005」を用い、NRIの策定した銘柄分析業務ソリューションモデルにてシステム検証を実施した。

 その結果、400GBの大量のデータベースを90分で処理し、集計済データを10秒以内で検索できる性能を実現。またこのスクリーニングシステムでは、ユーザーインターフェイスとしてMicrosoft Office Excelの利用が可能となるので、銘柄分析業務において利便性や生産性の向上を期待できるという。